EFOとは
本年夏に矢野経済研究所よりリリースされた「ECサイトの集客・販促実態に関する調査報告書 2010」でも触れられている通り、昨今の集客施策の効果減退トレンドを受け、更なるプロモーション効果の追求を目的に、サイト内施策（LPO、EFO）を強化している企業が着実に増えてきています。
一方で、すでにマーケティング用語として定着しつつあるエントリーフォーム最適化（以下：EFO）ですが、コンバージョン率の改善に向けた“はじめの一歩”は踏み出せても、定量的アプローチに基づき継続的な最適化活動を推進できているサイト運営者は、まだそう多くないのではないでしょうか？
お客さまにお会いさせて頂く中でよく耳にするEFO施策推進上の課題としては、
- SSL環境なため、情報システム部との折衝が発生するなど、ページ修正を容易に行えない
- 施策効果はページ遷移率を指標にWeb解析ツールを用いて計測できるも、より深堀された計測が困難なため、次なる改善課題の導出が行えない
- フォーム項目の見直しを行いたいのだが、営業部署との折衝が必要であり、その説得材料が乏しいため変更できない、またシステム開発に関わるコスト捻出が困難
などが挙がってきます。
今回のコラムでは、上記課題を定量的なアプローチを用いて解決し、継続的な最適化活動を実現する方法論を紹介したいと思います。気がついたら「競合他社にEFO施策を先行され、プロモーション力に差がついてしまった」という事態に陥らないよう、早急に対策を施しましょう。
「サイト内施策」強化へのトレンド移行
サイト運営者はプロモーション効果を追求する日々において、SEOやリスティング広告、純広告、アフィリエイトなどの集客施策（外部より新規ユーザーを招き入れること）に重点を置いた予算投下をされていることかと思います。
特にSEM分野においては、検索エンジン側の機能刷新や、新たなリスティング広告の運用手法の登場などが続き、新規ユーザーの更なる獲得に向けて、より優先順位高く施策を推進されていることでしょう。
しかし前述のとおり、集客施策のみの推進ではなく、「サイト内施策」も合わせてプロモーション効果を追求していくトレンドへとマーケターの思考は変化してきています。もちろんEFOだけでなく、ランディングページ最適化（以下、LPO）やサイト内ナビゲーション最適化、行動ターゲティング・リターゲティング施策など、行うべき施策は数多くありますが、まずはその取っかかりとして、EFOを推進することをお勧めします。
