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「Microsoft Advertising」活用事例 企業ブランドの作り方(AD)

「Audience Select 企業アクセスターゲティング」で東証一部上場企業の社員に効率的に配信、高い広告認知を実現

 ビジネスパーソンが職場で閲覧するサイトは、ポータルサイトやニュースサイトなど、ごく一部に限られている。MSNをはじめとしたプレミアムサイトに配信されるマイクロソフト メディア ネットワーク「Audience Select 企業アクセスターゲティング」は、そんなビジネスパーソンにターゲットを絞って自社の商品・サービスを訴求できる広告手段。  「ライオンズマンション」の大京は、東証一部上場企業に勤めるユーザーをターゲットに広告配信することで、メインターゲットに対して約50%と高い広告認知を実現した。 

分譲マンションのターゲット、一部上場企業のビジネスマンとの接点を模索

展開時期:2011年5月23日~6月3日

掲載面/広告商品:マイクロソフト メディア ネットワーク

              ・Audience Select 企業アクセスターゲティング(東証一部上場企業)

              ・Audience Select クリエイティブリターゲティング(接触者ターゲティング)

              ・Audience Select クリエイティブリターゲティング(非接触者ターゲティング)

広告種類:ネットワーク広告

ターゲット:職場からWeb閲覧する30~50代のビジネスパーソン

 「ライオンズマンション」ブランドの新築分譲マンションを手掛ける大京は、企業に勤める30~50代のビジネスパーソンを主なターゲットにしており、数年前までは、その層に自社ブランドや物件の認知を広める方法として、専門情報誌や折込チラシなどを利用することが多かった。しかし最近はインターネットの重要性が増しており、ターゲット層との接点を増やすための媒体として、あるいは情報誌・チラシなどの紙媒体で認知したユーザーの受け皿として、同社はインターネットを積極的に活用している。

 新築分譲マンションは数千万円規模の大きな買い物になるため、大手企業に勤務しているユーザーや富裕層など、物件ごとのターゲットユーザーに絞って広告宣伝できると、広告の効率性は自然と高くなる。また同社サイトへのアクセスを解析すると、家庭からのアクセスよりも職場からのアクセスの方が多かったことから、特に職場からインターネットを利用している時に、ターゲット層に接触できる広告手段がないかと模索していた。

株式会社大京
グループ営業推進部
インターネット企画課長 山部 崇氏
株式会社大京グループ 営業推進部 インターネット企画課長 山部崇氏
 

 株式会社大京 グループ営業推進部 インターネット企画課長 山部 崇 氏は、当時の状況を次のように振り返る。

 「不動産や分譲マンションのターゲット層は、主に30~50代の方。数千万円規模の大きな買い物になりますので、訴求対象もある程度限られることが多いです。その点を踏まえ、上場企業からのアクセスに絞ってバナー広告を露出できるマイクロソフト メディア ネットワークを利用し、色々な企画を一緒に展開させていただいています。

 元々は、当社の商品をより広く認知いただくため、従来の紙媒体からWeb広告までさまざまな告知を行っていました。その中で、ニュースを見たり調べ物をしたりといった勤務中のWeb閲覧時にも当社のことを認知いただきたいと、MSNほかいろいろなポータルサイトに広告を掲載しておりました。」

 大京は今回、MSNおよびネットレイティングス上位100メディアを配信対象としたマイクロソフト メディア ネットワークの広告メニューの中から、東証一部上場約1670社の職場からの閲覧時に限って広告配信できる「Audience Select 企業アクセスターゲティング(東証一部上場企業)」を使うことで、的確にターゲット層との接点を築こうとした。

アンケート結果レポート
Audience Select 東証一部上場企業ターゲティング 属性サマリー
※画像をクリックすると、拡大表示します。
アンケートで得られた結果をもとに、レポートを作成。今後の広告展開を施策する参考となる。
レポートはWebでも公開中。

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勤務時間、そして帰宅後もターゲットに的確にリーチ

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2012/03/12 11:00 https://markezine.jp/article/detail/15215

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