商品開発も広告もすべて「やってみはなれ」の精神で
友澤：デジタル領域というと、これまでは話が細かく専門的になりがちでしたが、最近は広告主サイドの方々が非常に高い関心を持たれているのを感じています。中でもサントリーさんはデジタル施策に積極的なので、今回は私たち媒体社の思いと広告主の思いをざっくばらんに語れたらと思ってお越しいただきました。
坂田：よろしくお願いします。デジタル施策に限らず、マスや交通などの広告でも、当社は新しモノ好きで（笑）。創業者・鳥井信治郎の精神である「やってみなはれ」の社風に根付いているので、もちろん先行者のリスクを覚悟しながらですが、デジタルの分野でも新しいことにチャレンジしていこうと考えています。
マーケティングイノベーション室 室長 友澤大輔氏
写真右：サントリービジネスエキスパート株式会社 宣伝部 坂田淳子氏
MarkeZine編集部（以下、MZ）：坂田さんはサントリービジネスエキスパートの宣伝部でネットを担当されていますが、組織体制や役割などを簡単に教えていただけますか？
坂田：当社は2009年に持株会社制に移行し、各事業会社ができましたが、事業会社の1つであるサントリービジネスエキスパートはそれらの事業サポートを担っています。私がいる宣伝部はかつて媒体部と呼ばれていた部署で、テレビや新聞・雑誌、インターネットなどの各グループが媒体の買い付けとクリエイティブを集約しています。一方、サントリー酒類など事業会社にも宣伝部はあり、各ブランドの宣伝企画はそちらで行っていまして、私たちと連携して実施しています。
生活者のメディア接触に合わせてデジタル部門の体制を強化
友澤：デジタル領域に関しては、昨年に大きく舵を切ったと伺いました。
坂田：はい。昨年、サントリー酒類の宣伝部内にデジタルマーケティング開発部ができたり、サントリー食品インターナショナルにもデジタル施策を担うチームが生まれたりと、組織的にデジタル領域に関わる部分が強化されました。
友澤：その背景には、どんな意図があったのでしょうか？
坂田：一言でいうと、お客様のメディア環境の変化に対応するためです。今のお客様の行動を考えると、当然デジタルや新しいメディアをおさえる必要があります。より生活者のメディア接触に沿ったアプローチが今後は重要になりますので、そのための体制強化でした。
友澤：デジタル強化への声は、やはり年齢の若い現場から？
坂田：もちろん現場も問題意識を持っていますが、経営層もメディア環境の変化を感じています。これまでマス広告で中心だった当社も、デジタル領域にもっと注力しなければと皆が肌で実感している状況です。
