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Yahoo!広告活用の今を追う(AD)

アプリのマーケティングもROASベースで! 急速拡大中の市場で成果を上げる発想の転換とは

 スマートフォン版やアプリ版Yahoo! JAPANトップページの刷新、それに伴う広告ソリューションのリニューアルと、近年まさにドラスティックな変革を続けているYahoo! JAPANによる本連載。今回は、Webに比べて効果測定や行動分析、データ活用にかなり遅れをとっているといわれる、アプリのマーケティングに注目。米国発で世界において成長を続け、日本でも昨年より本格展開し急成長しているAppLovinの坂本達夫氏をゲストに、アプリマーケティングの課題と打開策について話し合った(※本記事内容は、2016年3月取材時点での情報となります)。

アプリ市場での動きに伴いアプリプロモーションを支援するサービスの登場

MarkeZine編集部(以下MZ):今回は、スマートフォンが普及したことで著しく広がっているアプリ市場で今どのような動きがあるのか、先進企業の取り組みを交えて、AppLovinの坂本さんとヤフーの和波さんにお話をうかがいます。まずは、これまでのご経歴を簡単に教えてください。

AppLovin Corp. 日本営業部 部長 坂本達夫氏(写真左)ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー アプリ広告 サービスマネージャー兼 アプリ事業推進室 室長 和波 豊氏(写真右)
AppLovin Corp. 日本営業部 部長 坂本達夫氏(写真左)
ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー
アプリ広告 サービスマネージャー
兼 アプリ事業推進室 室長 和波豊氏(写真右)

和波:現職の以前はアドフラウド、アドベリフィケーション、データポリシー整備等を中心に、広告プロダクト全般のプロダクトポリシー責任者をしていました。当時からアプリ市場もみていたのですが、2014年から新たにアプリマーケティングのサービス責任者になりました。

 2015年5月にYahoo!アプリインストール広告をリリースし、次いで12月にアプリ内のユーザー行動解析や広告効果測定ができるマーケティングソリューション『Yahoo! MOBILE INSIGHT』をリリースして、アプリデベロッパーの支援に力を入れているところです。

坂本:私は楽天でキャリアをスタートさせ、オンライン広告と関わり始めたのは2011年にGoogleに入ってからです。AdSenseとAdMobのパートナーシップ開発営業を経験し、2012年後半ごろからアプリにフォーカスするためにAdMobの日本での実質的な責任者になりました。昨年6月にAppLovinへ参画し、日本でのビジネスの拡大に取り組んでいます。

 米国発のアドテク企業、AppLovinは2011年創業ながら、昨年の年間売上が250億円以上、今も年間+100%以上の成長率で拡大しています。ROASベースで高いパフォーマンスを実現するマーケティング自動化ソリューションを強みに、モバイルアプリ分野では独立系で最大規模のプラットフォームになっています。

CPI重視では既存ユーザーの活性化はできない

MZ:モバイルアプリ市場はWebに比べて遅れているといわれますが、どうご覧になっていますか?

坂本:たしかに、Webで進んできた道を今まさにアプリが、ものすごいスピードで追いかけているような感覚ですね。たとえばROASをベースにした広告配信最適化も、Webの世界だと何年もかけてそこにたどり着いたという歴史がありますが、アプリ領域ではそこへのシフトが今まさに急速に起こっています。

和波:同感です。それに、1~3年前だと、ブーストしてランキングを上げる手法が一般的でしたが、現在はよりユーザーの質にフォーカスしたマーケティングに移行しています。

 そのため既存ユーザーが大事だという考えが、さらに高まってきています。その部分も、CPI重視からユーザーの定着やLTVを含めた考え方にシフトしている要因だと思います。

MZ:Webに比べて、アプリは発展するスピードも速い印象です。市場の急速な拡大に対して、マーケティングの環境整備が追いついていないという状況なのでしょうか?

坂本:そうですね。技術的には、Webが5、6年かけて発展してきたところを、アプリにおいては、この1、2年で駆け抜けてきた感じです。人材や組織的な部分で、まだ本腰を入れてアプリマーケティングに取り組める体制になっていないという課題も垣間見えます。

 デジタル広告に対する理解があまり進んでいない大手企業ほど、顕著ですね。例えば、アプリのプロモーションのご担当者はROASで考えたいと思っていても、ROASで最適化するためには売上データを外部に提供する必要がありますが、会社のポリシーでそれが出来なかったり、リソースが足りなかったりといった理由で、実現が困難になっているケースも多いです。

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この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2016/04/20 11:00 https://markezine.jp/article/detail/24222

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