スマートフォンからのセッションがPCを上回り、アプリ導入を決断

　モバイルファーストと呼ばれる現在、アプリ導入を検討するものの、制作や運用負荷などのハードルに悩む企業は多い。ディノス・セシールは、それらの課題をクリアしながらアプリをリリース。成果を出しているという。今回、同社 蓼沼透氏、元谷恒氏、稲土暁史氏に詳しい取り組みを聞いた。

　蓼沼氏と元谷氏が所属する特販部は、アウトレット商品をインターネット通販・催事・店舗で展開する。両氏は主にインターネット通販の領域を担当し、ビジネスの現場で実際にアプリを活用している。一方、マーケティング部は全社のマーケティング支援を行う。稲土氏はアプリ活用におけるツール選定から導入、立ち上げまでを担当した。

　2014年頃から、アプリ導入を検討していた同社。本格導入の決め手になったのが、オンラインショップで、スマートフォンからのセッションがPCを上回ったことだという。

　「スマートフォンのタッチポイント確保にはアプリが欠かせませんし、プッシュ通知による接点拡大はとても魅力的です。しかし、アプリ制作にあたってのコストや運用の手間がネックになっていました」（稲土氏）

　AndroidとiOS向けの2種類のアプリをスクラッチで用意するとなると、大きな予算が必要になる。また、リリース後もOSアップデートに対応する必要もあり、施策の実施のほかにも手を掛けねばならない。これらの課題を払拭できると稲土氏が考え、パートナーに選んだものがファストメディアのYappliだった。

　「クラウド型のサービスなので、制作コストはもちろん、リリース後のOSアップデート対応などシステム側の運用をお任せできています。制作負荷をかなり削減できたと感じています」（稲土氏）

アウトレット商品をフックに、商品の売上に寄与

　こうして2015年11月9日にリリースされたものが「ディノス セール公式アプリ」だ。実際の運用面では、アプリにはどのような役割を持たせているのだろうか。「アプリを新規のお客様の入り口と捉えて活用しています」蓼沼氏は語る。

　同社のECサイトは、定価で提供されるプロパー商品をメインとしている。一方、アプリでは高品質な商品を手頃な価格で揃えたアウトレット商品を中心に、オンラインショップや店舗のセール情報や、催事などの紹介を行う。まずはアウトレット商品に興味を持ってもらい、最終的にはプロパー商品の購入へつなげることが狙いだ。

　さらに、2016年からは、プッシュ通知を本格的に開始した。

　「通知の内容は基本的にセール商品の案内です。アプリでしか買えない商品も用意しています。プッシュのタイミングは試行錯誤中ですが、少なくとも週1～2回は送るようにしています。また、位置情報を利用したプッシュ通知も活用していて、例えば東京の品川で催事が行われるとしたら、その半径数km圏内に入ったユーザーにプッシュを送るような設定にします。その通知を見て実際に来店されるお客様もいらっしゃいます」（元谷氏）

　加えて、ダウンロード促進のために、毎週月曜に放映されているスポットCMにもアプリの情報を掲載している。36,000ダウンロードを超え、アクセス件数も順調に増加している。

　「ダウンロード数に比例して、アプリ経由の売上が増えています。一方、そのなかでアウトレット商品のシェアはあまり高くない。つまり、アウトレット商品をフックに入って来たものの、プロパー商品を買う傾向にあると考えられます。当初の狙い通りになっていると感じますね」（蓼沼氏）

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開封率30％以上、プッシュ通知はメルマガに取って代わる？

　アプリ導入で最も驚いたことが、プッシュ通知の開封率の高さだという。従来、同社が活用してきた告知ツールは、テレビCMと活字媒体、そしてメールマガジンの3つ。アプリのプッシュ通知は4つ目のツールとして加わった状態で、規模はまだ小さい。だが、同社では、プッシュ通知が将来的にはメルマガに取って代わると予測しているという。

　「メールの開封率は平均して10％です。メルマガ施策としては悪くない方だと考えていますが、プッシュ通知の開封率は、それをはるかに上回って30～40％。“プッシュ通知は効果的”と聞いていましたが、まさかここまでとは思っていませんでした」（稲土氏）

「アプリをラクに活用したい、制作コストは抑えたい」をYappliで実現

　いくら効果があっても実際ツールを利用する業務部門からすれば、煩わしい作業が増える導入は歓迎できないだろう。元谷氏も「最初にアプリをつくると聞いたときは、 “面倒くさそうだな”と思いました（笑）」と語る。

　だが、実際に運用をはじめてみると、時間が取られるという感覚がないという。「オペレーションは私を含めた二人体制ですが、通常の業務に支障はありません。Yappliの操作がブラウザベースでのドラッグ＆ドロップが基本だからでしょうか。空いた時間に簡単に作業ができています。

　例えば、タイマー設定の機能を活用して、オンラインショップ本体の更新に合わせてコンテンツを動かしたり、“今すぐにプッシュ通知を送った方がいい”など、ホットな情報をリアルタイムで配信したり、様々な施策を打っています」（元谷氏）

　さらに、Googleアナリティクスとも連動しているため、開封率など施策の結果は随時フィードバックされる。同社では、その結果を各部署が確認できるようになっているという。

　「データが共有されているからでしょうか、他部署からも“一緒にやりたい”など前向きな反応を多く受けるようになりました。社内に良い風が吹いていると感じますね」（蓼沼氏）

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できることはたくさん、展開を考えるのが楽しみ

　アプリ活用のスタートを切ったディノス・セシール。今後は、アプリ自体をより同社のスタイルに沿うように、バージョンアップを重ねていく予定だ。

　「例えばYappliには、配信したクーポンを使用したか否かを管理する機能があるのですが、現状では実店舗仕様になっています。それを、オンラインショップでも使えるように機能改修できないかご相談しています。当社は通販がメインなので、それが実現すれば施策の幅がかなり広がると期待しています」（稲土氏）

　蓼沼氏と元谷氏は、他部署を巻き込んだアプリ活用の模索に意欲を示す。

　「我々の部署だけだと、近いうちに使い道に限界がくると考えています。各部署と情報交換しながら、効果的な使い方を見つけていきたいですね。これからの展開がとても楽しみです」（蓼沼氏）

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