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【特集:LINE活用】パートナー企業が語るビジネスへの影響と進化(AD)

LINEの友だちとちゃんとコミュニケーションできてる? DACに聞くLINE活用事例

 「LINE ビジネスコネクト」はAPIの利用と、外部データとの接続によってOne to Oneおよび双方向コミュニケーションを実現する。言い換えると、LINE ビジネスコネクトを活用したソリューションこそ、LINEユーザーとの新たなコミュニケーション実現に一役買うものだ。今回、LINE ビジネスコネクトのプラチナパートナーであるデジタルマーケティングの支援を行うデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)に取材し、LINE活用の可能性と詳しい事例を聞いた。

LINEユーザーとOne to Oneコミュニケーション

 LINEは、若年層の利用イメージが強いながら、実際は中年層やシルバー層も含めて各年代層に万遍なくリーチするプラットフォームだ。国内の月間アクティブユーザー数は6,800万人(LINE社調べ2017年3月時点)と、生活者には欠かせないツールともいえる。

 だからこそ昨今は、企業と生活者をつなぐLINEを舞台にしたマーケティング施策に注目が集まっている。だが、一体どうすればいいか? その突破口となる一つが、2014年から開始したLINE ビジネスコネクトだ。

頂いた資料の3P目「LINEビジネスコネクトとは」を掲載してもよろしいでしょうか?
LINE ビジネスコネクト

 「年齢層の偏りがなく国内人口をLINEほどカバーするプラットフォームは、他に存在しません。従来のLINE公式アカウントでは、友だち登録したユーザーへのメッセージは一斉配信に留まっていましたが、ビジネスコネクトは一人ひとりのユーザーにあわせたコミュニケーションが可能です。この点がBtoB、BtoC問わず、弊社に支援のご相談がつきない背景です」(永井氏)

左から、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(以下、DAC) ソリューションサービス本部 ソリューションセールス部長 永井 将史氏、メディアサービス本部 メディアセールス局 第三メディア部 アカウントディレクター 星 拓磨氏
左から、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(以下、DAC)
ソリューションサービス本部 ソリューションセールス部長 永井 将史氏、
メディアサービス本部 メディアセールス局 第三メディア部 アカウントディレクター 星 拓磨氏

 DACは、LINEとの関係性の強さを背景に、LINE ビジネスコネクトにもいち早く対応。それを裏づけるように、LINEが開始した「LINE ビジネスコネクト パートナーアワードプログラム」において、優れた導入実績を挙げたパートナー最上位2社だけが認定された2017年度のプラチナパートナーの1社でもある。

 「LINEビジネスコネクトが発表された2014年2月から、弊社では早速連携のための開発に動き、ツール連携してきました。それがビジネスコネクト対応メッセージ管理・配信ソリューションDialogOne(ダイアログワン)です」(星氏)

LINEのビジネス活用を支援する「DialogOne」

 LINEからAPIが提供される一方で、LINE ビジネスコネクトを導入するには、メッセージ配信用のシステムや連係システムにあわせた自社開発を行うか、ソリューションを用意する必要がある。その点で、DialogOneはLINEへのOne to Oneコミュニケーションが可能になるだけでなく、アンケート機能や、セグメント別配信機能を備える。

DialogOne
DialogOne

 「DialogOneを利用するとLINE上のデータを蓄積できるので、各個人にあわせたOne to Oneマーケティングが実現しやすくなります」(星氏)

 DACのDialogOneは2014年からの3年間で31社の導入実績を持つ。これは、パートナー全体の施策数の約34%を占めるほど、豊富な実績を出しているのも特徴だ。

 「DialogOneの特徴は業界業種、企業規模を問わずご利用いただけること。精鋭となるエンジニアを20名以上配備し、導入企業様それぞれのニーズにあわせてカスタマイズ提供できることが他社にない強みです」(永井氏)

 磐石な技術力を背景に、DialogOneを通じてLINEで取得したユーザーデータが蓄積されていくというわけだ。

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この記事の著者

遠藤 義浩(エンドウ ヨシヒロ)

 フリーランスの編集者/ライター。奈良県生まれ、東京都在住。雑誌『Web Designing』(マイナビ出版)の常駐編集者などを経てフリーに。Web、デジタルマーケティング分野の媒体での編集/執筆、オウンドメディアのコンテンツ制作などに携わる。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2017/07/04 14:00 https://markezine.jp/article/detail/26542

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