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ライオン丸の間違いだらけのSEO

【SEO】MSの野望、Yahoo!の運命 、混乱するSEO… 我々の身に何が起こるんだ!?


2月1日、世界中に衝撃が走った。MicrosoftがYahoo! Inc.に446億ドルの買収提案を持ちかけたのだ。様々な憶測が飛び交う中、SEOを“メシの種”とする我々の身には何が起こるのか!?【バックナンバーはこちらへ! 】

きわどくかすってしまった“大予言”

 MarkeZine:◎【SEO】ライオン丸の2008年当たらない大予言~今年最悪のシナリオを過剰シミュレートは当たらない大予言のはずが、きわどくかすったようだ。MicrosoftがYahoo! Inc.に買収提案を持ちかけた。ポイントは、Yahoo! Inc.の株価低迷と自力回復が厳しいという市場の判断である。サブプライムローン問題によるアメリカの消費冷え込みと株価下落が誘因となったようだ。 リアルタイムで状況が変化するので断定は難しいが、非常に高い確率でMicrosoftはYahoo! Inc.を買収するはずである。海の向こうの大企業の売った買ったは我々に縁のない話であるが、Yahoo!買収騒動から起こるであろうことを予想して、関係深いことをピックアップしてみる。

予備知識 ~ 検索と広告

【オンライン広告】

  「オンライン広告」自体は、バナー広告やメール広告など多様であるが、アメリカおよび世界ではGoogleのシェアが高い。さらにGoogleは地球上のありとあらゆるものをデジタル化=検索可能化にしつつあり、自社・他社が提供するコンテンツを無料で公開すると同時に、連動する広告を表示するというビジネスモデルを完成させている。また検索を中心としたWebアプリケーションも次々と投下しており、ブラウザさえあればGoogleのビジネスが成り立つようなレベルに達している。

【検索連動広告とコンテンツマッチ広告】

 オンライン広告の主戦場は、Googleによって検索連動広告とコンテンツマッチ広告になっている。検索連動広告はGoogle:AdWords、Yahoo!:YSM(Yahoo! Search Marketing、旧Overture)、Microsoft:adCenter。コンテンツマッチ広告はGoogle:AdSense、Yahoo!:YPN(Yahoo Publisher Network)、Microsoft:Content Adsであるが、正式稼働はGoogleのAdSenseのみで、Yahoo!もMicrosoftもベータ版である。

 検索連動広告は検索エンジンに連動した広告を表示し、コンテンツマッチ広告はコンテンツにマッチした広告を表示する。結局、検索をコアコンピタンスとするGoogleが、戦いのフィールドやルール自体を作ってしまっているので、後発は永遠にアウェーでゲームをさせられているということもできる。そして、ゲーマーの攻撃力は、関連性ある検索やWebページの解析などの技術力となっている。

 AdWordsでは、有力メジャーサイトにはバナー広告を出稿できなかった中小企業が広告主となることができ、AdSenseではアフィリエイターがこぞって参加している。そういう意味では、インターネットビジネスの特質であるロングテールにスポットライトが当たって、Googleは21世紀ビジネスの革命者でありネットの盟主となっていると言えるだろう。

【パッケージソフトウェア】

 企業向けであれ一般消費者向けであれ、MicrosoftのビジネスモデルはOS(Windows)やビジネスソフト(Microsoft-Office)などのパッケージの販売であり、WindowsやMacOSやUNIXなどを問わずブラウザで繁栄するGoogleのビジネスモデルはMicrosoftを脅かすものである。

【ポータル】

 もともと、Webサイトのカタログとしてスタートしており、有象無象のページ検索とは距離があって、コンテンツがそろうという位置付けは今も変わらない。しかしコストをかけながら無料で公開するコンテンツではビジネスにならず、必然的に広告が収益の柱となるわけである。つまりバナーであれ検索連動であれ、広告なくしてYahoo!は存続できないということが言える。(続きを読む

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この記事の著者

アルゴリズム(アルゴリズム)

本名:石崎和男 株式会社アルゴリズム 代表取締役。福岡商工会議所、府中商工会議所(広島県)、法人会員。独自の研究と実験や検証を元にした検索エンジン対策を確立し、テンプレート販売やランクアップ・サポートなどのSEO事業、およびウェブマーケティングを展開している。運営しているSEO塾の塾生は延べ数千人、セミナー...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2008/02/20 14:18 https://markezine.jp/article/detail/2730

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