リアルタイムブランドセーフティに取り組むイスラエルのCHEQ AI Technologiesは、米IPGメディアブランズ、独BMWらと共同で「ブランドセーフティ効果」に関する調査を実施した。

　同調査では、2,000人以上の消費者を対象に、複数のネガティブなコンテンツの近くに広告を表示。それらを閲覧した消費者が、広告を出したブランドに対してどのような印象を持つかを分析した。

　用意されたネガティブなコンテンツは、「危険性のあるコンテンツ（例：学校での銃乱射事件のニュースなど）」「ブランドと対立するコンテンツ（例：航空会社が強制的に乗客を降ろした記事の隣に表示された航空会社の広告など）」「行動が反するコンテンツ（例：糖尿病に関する記事の前面に表示される炭酸飲料水の広告など）」の3種類。

　調査の結果、消費者はこうした広告掲載を意図的なものと捉えることがわかった。調査前と比べ、約2.8倍にのぼる人が「危険な環境に表示された広告ブランドとは関わりたくない」と回答した。さらに、特定のブランドに対して高い購買意欲を示していた消費者の3分の2は、調査後に購買意欲を失ったことがわかった。

　その他にも、「ブランドには配慮が足りない」と考える傾向が約4.5倍、「ブランドは状況を理解していない」と感じる傾向も約3倍になることが判明した。「消費者がブランドを勧める」傾向は、約半分にまで減少することも明らかになった。

【調査概要】
調査人数：2,364人
調査対象：統計およびメディア消費に関する調査をもとに、インターネット上のパネルから参加者を募集

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