2007年（1～12月）の日本の総広告費は7兆191億円。2006年の6兆9,399億円から101.1％増となり、2005年から3年連続で前年実績を上回った。2007年の前半は低迷したものの、後半は参院選や世界陸上、東京モーターショーなどがプラス材料となって持ち直したが、伸び率は前年の101.7％よりやや低下している。

　媒体別では、「新聞」が9,462億円（前年比94.8％）と減少し、1兆円を割っている。「雑誌」は4,585億円（同96.0％）で減少、「ラジオ」は1,671億円（同95.8％）、「テレビ」は1兆9,981億円と減少して2兆円を割り、前年比99.1％にとどまっている。これらをあわせた「マスコミ4媒体」は、前年比97.4％の3兆5,699億円で、3年連続して前年を下回っている。

媒体別の2007年日本の広告費（データは電通調べ）

　一方マス4媒体以外は好調で、「フリーペーパー・フリーマガジン」や「展示・映像他」「DM」などの「プロモーションメディア広告費」は前年比101.9％の2兆7,886億円で4年連続の増加となったほか、「衛星メディア関連広告費」（同110.8％）も順調に伸び、検索連動広告、モバイル広告を中心に拡大を続けた「インターネット広告費」も前年比124.4％と大きく伸びている。

　インターネット広告費は、媒体費＋広告制作費で6,003億円。媒体費は4,591億円（同126.5％）で、うち「モバイル広告費」が621億円、「検索連動型広告費」が1,282億円となっている。インターネット広告制作費は前年比118.1％の1,412億円となった。電通は、SEM（サーチエンジンマーケティング）市場は、ほかのネット媒体にくらべて拡大傾向にあり、行動ターゲティング広告などの新手法も市場を活性化させたと分析。

　特にモバイル広告は、携帯電話の契約数が2007年12月時点で約1億52万台となったことから、飲料、自動車などのナショナルクライアントにおけるマスキャンペーンでの活用が続いて急激に成長。2007年のモバイル広告費621億円は前年比159.2％という伸び率で、うちモバイル検索連動広告が85億円を占めている。広告媒体としては無料ポータルサイトのPV増加に加えて、SNSを活用した新しい広告手法の登場や、モバイルサイトでの検索サービスの本格化など、量・ジャンルともに拡大している。また、より高度で多彩なインタラクティブ・マーケティングへのニーズが高まるなか、オリジナル動画、ブログ、クロスメディア展開などを効果的に使った手法も注目される。

　電通は、北京オリンピック、洞爺湖サミットが開催される2008年の総広告費を、7兆1,354億円、前年比101.7％と予測。マスコミ4媒体は0.8％減、マスコミ4媒体以外は4.2％増との見方を示している。

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お詫びと訂正

記事公開時の見出しが「…ネット広告費は124％増の6000億円突破」となっていましたが、正しくは「ネット広告費は前年比124％の6000億円突破」です。お詫びして訂正いたします。（2008.2.20）