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第99号(2024年3月号)
特集「人と組織を強くするマーケターのリスキリング」

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マーケティングを“経営ごと”へ テクノロジーへの投資とリターンのバランスが重要

 7月6日(水)、マルケト主催によるイベント「THE MARKETING NATION SUMMIT 2016」が開催された。複数のセッションのうち、freee、リクルートライフスタイル、コンカーの3社からパネリストを迎えた「TOMORROW’S MARKETER ~日本を代表するマーケターがテクノロジーを駆使したマーケティングの未来を語る~」を紹介する。皆、経営視点を備えたマーケターだけに、話題はテクノロジーの費用対効果やデータを軸とする経営戦略などにも及び、ハイレベルなディスカッションとなった。モデレーターはMarkeZine編集部 編集長の押久保が務めた。

マーケティングにテクノロジーが不可欠の時代

押久保:マルケトは今年で創業10周年だそうですが、この10年で企業のマーケティングを取り巻くテクノロジーは大きく進化し、もはやテクノロジーなくしてはどうにもならない状況になっています。そこで今回は、マルケトのユーザー企業から3社のパネリストを迎え、次の3つのテーマでお話をうかがいたいと思います。まずは、お三方から自己紹介をお願いします。

  1. 今なぜ、マーケティングオートメーションなのか?
  2. テクノロジー活用を推進するためのポイント
  3. マーケターの未来
写真左から、freee株式会社 VP,Marketing 伊佐裕也氏 株式会社リクルートライフスタイル 執行役員 牛田圭一氏 株式会社コンカー マーケティング部 部長 柿野 拓氏
写真左から、freee株式会社 VP,Marketing 伊佐裕也氏
株式会社リクルートライフスタイル 執行役員 牛田圭一氏
株式会社コンカー マーケティング部 部長 柿野 拓氏

伊佐:グーグルでのSMBマーケティング統括などを経て、昨年7月にスタートアップのfreeeに入社し、クラウド会計ソフト「freee」のマーケティング責任者を務めています。当社は「スモールビジネスに携わるすべての人が創造的な活動にフォーカスできるよう」ということをミッションに、バックオフィス業務の効率化を推進しています。

牛田:じゃらん』や『HOT PEPPER グルメHOT PEPPER Beauty』などのWebサイトや、店舗向けのスマートデバイスで使えるPOSレジアプリ『Airレジ』などを統括しています。その他、オイシックスやロイヤリティーマーケティング(Ponta)などの社外取締役も務めています。

柿野:米に本社を置くコンカーは、Concur Travel & Expenseという出張・経費管理のクラウドソフトを全世界で約4,000万人・4万社に提供しています。日本法人は2011年に設立、私は外資系ERPベンダーを経て2013年にマーケティングの最初の社員として参画し、日本のT&E(Travel&Expense/出張・経費)市場の創造に取り組んでいます。

より見込みの高い顧客に優先的にアプローチする

押久保:MarkeZineでもマーケティングオートメーション(以下、MA)関係の記事の注目は高いのですが、まず、なぜ今MAなのか、ツール導入の目的などを教えてください。柿野さん、いかがでしょう?

MarkeZine編集部 編集長 押久保
MarkeZine編集部 編集長 押久保

柿野:導入のいちばんの理由は、売上向上ではなく業務コストの圧縮でした。その後、セールスフォースとつないで顧客情報をリアルタイムで把握できるようにし、そこから積極的にデータ解析を行って、マーケティングに活用するようになりました。

押久保:同じくクラウドサービスを扱う伊佐さん、いかがですか?

伊佐:導入時の課題のひとつは、先行してセールスフォースを導入して立ち上げていたインサイドセールスチームの活動に、優先順位をつけることです。毎月数千規模の資料ダウンロードの中から、より興味関心の高いユーザーに優先的に営業活動を行いたいと考えました。

 もうひとつは、画一的なマーケティングはもう効かない、One to Oneマーケティングが必要だと思っていたことです。それぞれのユーザーが必要とする情報をOne to Oneのコミュニケーションで届け、freeeの価値をより理解いただきたいと考え、MAツールを導入しました。

押久保:freeeだと、個人向けと法人向けでツールの活用方法は異なりますか?

伊佐:法人様だと個別の営業サポートが付くので、マーケティングとしてはいかに見込みユーザーの意識を醸成し、営業から説明する機会につなぐかがポイントになりますね。個人事業主様には現段階では営業サポートが付かないので、MAツールを使ってメールベースでアプローチし、理解を促して、最終的な契約までを完結するのが目標です。

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2016/08/05 11:00 https://markezine.jp/article/detail/24810

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