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Salesforce活用をフルファネルでサポート 国内No.1パートナーに選ばれた電通デジタルの強み

「長さ」「深さ」「広さ」がポイントのサポート体制

――Marketing Cloudのコンサルティング/導入/運用サポートに関して、電通デジタルのアピールポイントは何でしょうか?

赤堀:カバー範囲の「長さ」「深さ」「広さ」という、3つの観点からご説明します。

 まず「長さ」。顧客のデジタルマーケティングにおける全体戦略・データ戦略の構想策定から、コミュニケーションプランニング、クリエーティブプランニング、システム導入までをトータルで提供するだけでなく、導入後の利活用、さらなる発展も継続的に支援していく体制を整えています。

 コンサルティングだけ、もしくは導入だけというのではなく、入口から出口まで、そしてその後も継続的にご支援可能な仕組みを持っていることは、特に強いアピールポイントだと思っています。

電通デジタル CRMソリューション事業部 赤堀亮介氏(※所属・役職は記事公開当時のものです)

電通デジタル CRMソリューション事業部 赤堀亮介氏
(※所属・役職は記事公開当時のものです)

赤堀:次に、「深さ」ですが、これは、一つひとつのサービスの質を意味しています。たとえば、Marketing Cloudの仕様・Tipsに関するナレッジベースを構築し、安定したデリバリーができる仕組みを確立しています。また、部門横断型のワーキンググループにより、属人化しがちなプランニングスキルをナレッジ化するといった活動も進めています。これらの取り組みにより、「施策優位性」と「実現可能性」の両面を担保したサービスを提供できる点は1つの強みと考えています。

 最後に「広さ」です。我々の部署にはMarketing Cloud以外のSalesforce製品、たとえば「Sales Cloud」「Service Cloud」「Tableau」「Datorama」などに関しても、多数の有識者・資格保有者が在籍しており、Marketing Cloudに限らない、幅広いご提案が可能です。

 また、セールスフォースと戦略的パートナーシップを結んだGoogle社の「Google アナリティクス 360」に関しても、独立した専門チームがあり、資格保有者が多数在籍しています。ちなみに、「Google アナリティクス360 認定リセラー」と「Salesforce認定リセラー」の双方の認定リセラー契約を締結しているのは、日本では電通デジタルだけです。

 他に、社内にはデジタルトランスフォーメーションコンサルティングやデジタル広告を専門にする部門もあります。それらと連携した包括的なサービスを提供できる点も、アピールしたいポイントです。

Salesforce製品の一括導入、個々の導入どちらにも対応

――Salesforce製品には他にどのような製品がありますか? それらの製品も、電通デジタルはコンサルティング/導入/運用サポートができますか?

矢内:代表的な製品としてはCRM・SFAのパッケージツールであるSales Cloudや、主にコールセンターで用いられる顧客サポートツールのService Cloud、BtoB向けのMAツールであるPardotなどがあります。電通デジタルはそれらを含むセールスフォースの多くの製品の一括サポートを提供でき、そのようなパートナーは、国内で電通デジタルだけです。

 この強みは顧客にとってもメリットがあります。一般的に、上流工程はコンサルティングファーム、開発はSlerなど、それぞれの工程で異なる会社に支援を受けると、コンサル領域では絵に描いた餅になりやすく、開発領域ではできることしかやらない開発に陥りがちです。

 それに対して、電通デジタルならば、Salesforce製品の一括導入、さらには個々の製品を一気通貫で導入できるため、実装難度とビジネスインパクトの両方を考慮した、バランスの良いサポートを提供できます。

電通デジタル 統合デジタルマーケティング部門 矢内岳史氏(※所属・役職は記事公開当時のものです)

電通デジタル 統合デジタルマーケティング部門 矢内岳史氏
(※所属・役職は記事公開当時のものです)

――セールスフォースとは、普段から緊密に連携しているのでしょうか?

矢内:はい。製品や技術情報の提供をいただいたり、定期的に共同でテクニカルトレーニングの実施を行ったりするなど、日々様々な連携を行っています。また、セールスフォースとは、国内でだけでなく、グローバルでもアライアンスを組んでいます。AMER(北米)、EMEA(ヨーロッパ)、APAC(アジア)地域各国とのアライアンスがありますので、国内国外を含めた対応が可能です。

瀬戸:その他、セールスフォース主催の海外イベントへの積極的な社員派遣も行い、社員のスキル向上にも努めています。

 マーケティングの領域では、年次の国内イベント(Salesforce World Tour Tokyo等)への協賛や、プライベートセミナーの共催などを行い、密な連携をとりながら新規顧客獲得に向けた活動を行っております。

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自社でもSalesforce製品を活用

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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2020/06/18 10:00 https://markezine.jp/article/detail/33532

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