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Criteoが調査で明かす、実店舗・Eコマースに起こる5つのトレンド 対応策も解説

ホリデーシーズンに、実店舗がもたらす影響とは?

4.実店舗が年末シーズンの支出や人々の興奮を掻き立てる

 4つ目のトレンドは、新型コロナウイルスによる影響が収まっていくにつれて、実店舗にユーザーが戻っていくトレンドです。Criteoのデータからも、実店舗に関する示唆がいくつも出ています。

・実店舗が営業していれば、消費者は支出する

・最大の価値をもたらす顧客は、実店舗でもオンラインでも購入するオムニチャネルの買い物客

・消費者の半数近くがクリック&コレクトを利用する理由について「配送の遅れを回避できるため」と回答

 特にクリック&コレクトは「店頭滞在時間を減らしたい」というニーズに応える形で非常に増えています。また、「クリスマスプレゼントが配送だと間に合わないけど、クリック&コレクトなら間に合うから使う」「自分が行って受け取る安心感がある」といった傾向も見られています。

 さらに、Criteoの調査では、オンラインとオフラインの両方を使って購入する人のほうが、購入頻度が高いこともわかっています。そのため、実店舗とEコマースを上手く連動させて提供していくことが、小売の売上最大化につながるのです。

5.今年のホリデーシーズンは動画配信がさらに影響力を増す

 5つ目は、動画配信に関するトレンドです。Criteoは動画の視聴者の行動傾向や広告の好みに加え、年末商戦に動画が果たす役割について調査すべく、全世界の9,000人を対象にアンケートを実施しました。すると、「動画ストリーミングサービスは新しい商品・サービスの発見に役立っている」と45%が回答し、「動画ストリーミングサービスが購入の意思決定に以前よりも影響するようになった」と33%が答える結果となりました。

 消費者は動画の視聴中に広告を快く受け入れており、広告で目にした商品を検索・購入するなどのアクションを起こしていることがわかりました。またCriteoの調査では、認知から購入、ロイヤリティ(推奨)まで、ショッピングジャーニーの全行動の後押しに動画広告が貢献していることもわかっています。

セール期間はユーザーとの関係構築を強固にするチャンス

――ここまで5つのトレンドを解説していただきましたが、これらのトレンドを踏まえ、広告主はどのような対応を行うべきなのでしょうか。

 ホリデーシーズンが、ターゲットとするオーディエンスとの関係構築を行う上で、非常に重要な期間であると認識することが重要です。

 特にオンラインでは、これからきちんと新規・既存のお客様に対し正しくオプトインを取得する形で、データを提供してもらう必要が出てきます。データを提供してくれているユーザーに対し、特別なオファーを送ることで、ユーザーも「この企業にならデータを提供してもいいな」という関係を作る。これが、休眠復帰やロイヤリティ構築につながってきます。

 さらに今年は店頭にもユーザーが戻っていくので、オムニチャネルでの購買を促す上でも、ファーストパーティーデータを蓄積していくことは非常に重要です。今後のデータに関する規制・法改正に備える意味でも、データに関する同意をホリデーシーズンで取っていけるかどうかは大事だと思います。

――単に売上を上げる、新規ユーザーを取り込むだけでなく、ユーザーとの関係構築、データ提供の許可取りのチャンスでもあるわけですね。

 はい。加えて、弊社のようにコマースのデータを持っている企業を活用いただくのも1つの手です。どうしても自社で保有するデータだけで行えるマーケティングには限界があるので、グローバルでデータを持つCriteoなどと連携することで、キャンペーンの最適化につながると思います。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

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MarkeZine(マーケジン)
2021/12/17 11:00 https://markezine.jp/article/detail/37872

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