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動画マーケティングを身近に!凸版印刷「morving(モブリン)」が広げる“カジュアルな動画”活用

紙より効果的に、動画より気軽に──活用事例

MZ:では具体的に、movringを利用する企業は動画をどのように活用されているのでしょうか。

穂積:印刷物を動画に置き換えるケースがわかりやすい例ですね。たとえば食品などのメーカー様では、従来店頭で出していたPOPの素材を使って、サイネージの動画をお作りしています。動画で動きの演出を加えることで、伝えたいポイントが分りやすくなり、商品の魅力をさらに訴求できるうえ、movringなら一部のシーンを差し替えて、店舗ごとのキャンペーン動画を簡単に作り分けることも可能です。

 また衣料品流通の企業様は従来毎週チラシを制作していましたが、そのチラシの素材で動画を作成し、オウンドメディア等に毎週配信を行っています。各店舗での情報の出し分けや、商品の変化や季節による情報のアップデートにおいて、うまく活用いただいている印象です。

MZ:なるほど。金融系の企業さんだと非対面の営業でmovringを使われることがあるようですが、こちらはどういった活用法でしょうか。

穂積:金融や保険の商品はかなり複雑な内容のことが多いです。そこで、ストーリー仕立ての動画にして自動音声でナレーションをつけ、金融商品の概要やお得なポイントをわかりやすく説明した動画を制作しました。現在は非対面での商談が増えているため、その動画をメールで送付するなど、営業手段として活用いただいており、営業活動の効率化・平準化にもお役立ていただいております。

MZ:コロナ禍でより一層デジタルを活用する企業が増える中、動画のニーズも高まっているのですね。御社のクライアント企業は、どういった課題を持って依頼に至ることが多いのでしょうか。

穂積:多いと感じるのは、自社で動画制作するのは難しいものの、代理店に頼むほどでもないといったケースです。それこそがカジュアルな動画の立ち位置だと思っています。

 クリエイティブの部門がない場合や、店舗ごとに作り分ける内容が多く何種類も作るのが大変な場合など、自社で動画を制作・展開することが難しい企業様からよくご相談いただきます。

 一方で、選択肢の一つに動画が思い浮かばない方もまだまだ多いと感じています。お手持ちの印刷物や素材を使って、実はもっと効率的な伝え方があるということを伝えていきたいですね。これまで紙での広告展開しかしていなかった企業様でも、動画を活用することでマーケティングの幅が拡がります。ぜひ、一度ご相談いただけるとうれしいです。

限られた素材で顧客のニーズに応える、凸版印刷の強み

MZ:先ほど情報加工が強いというお話がありましたが、御社が動画を制作する強みを詳しく伺えますか?

穂積:当社は長年の印刷事業で、クライアント企業様がアプローチしたい対象に合わせて、適切なクリエイティブを提案・制作してきた実績があります。多様なニーズに合わせて、少ない素材でもうまく見せたり、情報を整理して配置したりといったノウハウを持っていることが特長です。

 CMなどのハイクオリティな動画では、かっこよさや面白さなど、インパクトを与えることも重要ですが、チラシやパンフレットの延長線上にある動画の場合は、わかりやすさ・伝わりやすさが大切です。届けたい情報を届けたい相手にとってわかりやすい配置で見せるという当社が最も得意とするノウハウが、カジュアルな動画制作に活きています。

MZ:クライアント企業が持っている素材が限られている中、ターゲットに適切に届く動画を作るには知識や手腕が問われるかと思います。

穂積:はい。当社でmovringに携わっているのが、印刷に携わってきたメンバーと、動画制作に携わってきたメンバーのハイブリッドだからこそなせる業だと思います。あとは、そもそも素材の扱いに慣れている点も強みですね。印刷物で素材データを数多く扱ってきた経験が動画制作でも自然と生きていると思います。

 加えて、情報セキュリティの面でも安全性が高いです。先述の通り制作は社内のプロフェッショナルが対応します。素材の権利処理はもちろん、情報解禁がシビアな商品の動画制作も安心しておまかせいただけます。

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作って終わりではない動画活用、PDCAも伴走

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この記事の著者

尾高 志保(オダカ シホ)

IT系編集者、ライター。趣味・実用書の編集を経てWebメディアへ。その後キャリアインタビューなどのライティング業務を開始。執筆可能ジャンルは、開発手法・組織、プロダクト作り、教育ICT、その他ビジネス。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2022/03/31 10:30 https://markezine.jp/article/detail/38615

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