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  • 高島 知子(タカシマ トモコ)

     フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

執筆記事

  • 2018/02/26

    伝統的BtoB企業が挑戦する マーケティング体質への革命

     「R&Dも特許も新規事業も企業買収も、すべてがマーケティングの資産」と断言するのは、横河電機のマーケティング本部長を務める阿部剛士氏。インテルで31年間、技術からマーケティングまで幅広く経験し、BtoB事業のあらゆる領域に知見の厚い人物だ。マーケティングを重視する同社社長の強い誘いを受け、2016年の春に横河電機に参画して約2年、阿部氏は同社の組織体制から評価方法まで、かつてない勢いで変革を巻き起こしている。その目が見据える今後の事業のあり方と人材育成について、存分にお話しいただいた。

  • 2018/02/08

    パートナー選びで変わるSNS運用 成果を出すためのチーム編成に迫る

     国内SNS利用者数が月間で28万人も増えている現在、「SNSマーケティングのポテンシャルはまだまだ広がっている」と語るのは、コムニコ取締役の長谷川直紀氏。これから本腰を入れる企業は急ぎ着手すべきなのはもちろん、運用中だが手応えがないという企業には、取り組みを見直すタイミングだといえる。ソーシャルメディアの黎明期から約10年にわたり、企業のソーシャルメディアマーケティングを支援してきたコムニコにSNS運用について聞く本連載、後編では社外を含めた効果的なチーム編成について掘り下げる。

  • 2018/02/07

    セプテーニが語る、広告主がLINE Ads Platformを支持する理由

     LINEが広告プロダクト開発を本格化させたころから、同社と密に関係を築き、プロダクトの充実と発展に貢献してきたセプテーニ。3,000以上の企業・ブランドに導入されている「LINE Ads Platform」のセールスパートナーとしても、ゴールドの座に輝いた。Septeni Japan株式会社の前田和義氏と中川竜太氏に、多くの広告主が支持するLINEの運用型広告配信プラットフォームの特長と強みを聞いた。

  • 2018/01/26

    プログラマティックTVが現実に テレビ広告の進化と未来

     日本広告協会と日本民間放送連盟は、共同でテレビCM素材のオンライン運用を進め、2017年10月2日時点で民放テレビ局21局にてオンラインの受け入れが可能になった。また、これを受けて資生堂は10月6日オンエアのテレビCM素材をオンラインで入稿し、広告主の動きに先鞭をつけた。この動きに象徴されるテレビCMの変革は、今年どのように進むのだろうか? そしてテレビ広告の未来はどうなるのか? 資生堂ジャパンと、プログラマティック取引をはじめ各種広告テクノロジーを展開するC1Xをゲストに、じっくりとうかがっ...

  • 2018/01/25

    待たれるオンオフ統合 データマーケティング時代の展望

     テクノロジーの進化によって、デジタルマーケティングが効果を発揮する範囲は飛躍的に広がっている。もはや“デジタルマーケティング”という言葉が意味をなさなくなり、「マーケティング自体のデジタル化が進んでいる」といわれる中、それを強力に推進するドライバーとなるのがデータの活用だろう。オンラインとオフラインを自由に行き来するユーザーを精緻に捉え、どう活かしていけるか? それに取り組むジョイントベンチャーとして、2017年7月に楽天と電通は楽天データマーケティングを設立。同社を率いる、ネット広告の黎明期...

  • 2018/01/24

    パーソナルデータの利活用へ 電通テックが描くデータ社会の未来

     電通グループにおいて長らくプロモーション領域を担ってきた電通テックが、2017年1月に新たに発足して一年。5年後10年後を見据えて目下の最重要項目として取り組んでいるのが、個人情報を主とするパーソナルデータの利活用だ。これまで蓄積したプロモーションのノウハウと実行力を武器に、情報事業をいかに推進するのか? デジタル・マーケティング領域のアドバイザーを務める有園雄一氏を聞き手に、電通テックの展望を掘り下げる。

  • 2018/01/23

    マスメディア級のリーチがあるLINEだからできる、ネット広告における“見られる効果”の追求

     今回は、博報堂DYグループ内で「LINE Ads Platform(LAP)」の提案から運用までを担う、博報堂DYデジタルを訪問。コンバージョン重視で発展してきたネット広告でも、ビューアビリティーに関する議論が持ち上がる今、「見られる広告」への立ち返りが起こっているという。

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