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『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。
デジタルを中心としたマーケティング情報の専門メディアである『MarkeZine』のネットワークを最大限に活かしたイベントです。
コミュニケーション環境の変化にあわせた、Webマーケティング戦略の基礎と新手法を、その分野の一流の講師陣から効率的に学んでいただけます。
多様なテーマで識者を招き、「実務」「実践」「再現性」 の切り口から、次の一手を導き出す場を共創します。定期誌「MarkeZine」購読者参加無料。
MarkeZine BOOKS(マーケジン・ブックス)は、激動の時代を生き抜くビジネスパーソンに向けた、マーケティング分野の新しい定番書シリーズです。
![[11月12日]Googleアナリティクス実践講座～基本操作編](https://mz-cdn.shoeisha.jp/static/common/images/event/mza.png)
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マーケター向け専門メディア『MarkeZine』は、全ての読者にわかりやすく情報を届けるために、検索性と閲覧性をさらに改善し、興味関心のあるコンテンツに直感的に出会えるサイトにリニューアルしました。この新しく生まれ変わったMarkeZineをより多くの方にご体感いただけるように、通常は定期誌『MarkeZine』の有料購読者限定の「プレミアム記事」を会員登録いただいた方に無料公開いたします。
定期誌『MarkeZine』ご購読者の方限定で、巻頭インタビューや特集など誌面掲載の記事（一部抜粋）をウェブでも公開しています。最新号だけでなく、バックナンバーの記事もお読みいただけます。（※１ページ目のみ、どなたでも閲覧可能です。）
ゼロパーティ・データの定義再考 DSR視点からデータ活用の負債コストを見極める
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたベストインクラスプロデューサーズ発行の『BICP MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は日本でも認知度の高まる「ゼロパーティ・データ」を取り巻くトレンドを読み解く。
生活者の購買行動の一端である決済行動の変化を理解することは、多くのマーケターにとって無視できない領域と言えるだろう。そこで本記事では、決済行動のログデータから見えてきた、この1年の生活者の決済行動の変化を、デモグラフィック属性と意識の特徴を踏まえて紹介していく。
あのD2Cブランドが選ばれる秘訣は？ 領域の異なる6つのブランドにマーケティング戦略を聞きました。
ファンとの距離の近さ×流通への展開強化でブランド拡大したPHOEBE BEAUTY UPの戦略
2019年2月にブランドを立ち上げて以降、自社ECのみならず600以上の店舗で商品を展開する注目のD2Cブランド「PHOEBE BEAUTY UP（フィービービューティーアップ）」。同ブランドを立ち上げたDINETTEのCEO＆Founderである尾崎美紀氏に、ブランド立ち上げの背景や成長の軌跡、D2Cブランドを成功させるための秘訣を聞いた。
“共創”を通じて新しいJAPAN BRANDを確立する MOON-Xが目指すデジタル時代のモノづくり
元Facebook Japan代表の長谷川晋氏が2019年に立ち上げたMOON-X。クラフトビールブランドの「CRAFT X」からはじまり、現在は男性用スキンケアブランドの「SKIN X」、女性用スキンケアブランドの「BITOKA」の3ブランドを展開している。「日本のすばらしいモノづくりの作り手、消費者、そして企業との“共創”を通じて新しいJAPAN BRANDを確立したい」と話す長谷川氏に、MOON-Xを立ち上げた理由、ブランドをグロースさせるための戦略について尋ねた。
定期誌『MarkeZine』第61号（2021年1月号）では、32社のマーケターから2020年の振り返りと2021年の戦略についてコメントを集めた。本稿ではその中からスターバックス コーヒー ジャパン／スマートニュース／セブン&アイ・ホールディングス／ダイキン工業／トリドールホールディングス／日本プロサッカーリーグ／Netflix／PayPay／ユニリーバ／RIZAP／レゴジャパン／ワコールのコメントを紹介する。
定期誌『MarkeZine』第61号（2021年1月号）では、32社のマーケターから2020年の振り返りと2021年の戦略についてコメントを集めた。本稿ではその中からアドビ、ZVC Japan（Zoom）、セールスフォース・ドットコム、ソフトバンク、日本電気、パナソニック、プレイド、ヤプリのコメントを紹介する。
マーケティングは、経営と直結するもの WHOとWHAT不在の日本のマーケティングを変えていく
「マーケティングを、経営のチカラに。」P&G出身者による「企業の顧客起点のマーケティングモデルへのシフト」を支援する会社、M-Forceのミッションに掲げられている言葉だ。同社はマーケティングの原則である「WHO・WHAT・HOW」の考え方と、独自のフレームワーク「9segs（ナインセグズ）」を活用し、企業が顧客起点の本質的なマーケティング、そして経営を実現できるよう並走する。直近では、博報堂やサイバーエージェント、インテージなどとの提携、マクロミル・コンソーシアムへの参画など、パートナーとの協業に積極的だ。同社代表の長 祐氏に、経営に直結するマーケティングの在り方について聞いた。
「マーケティングなら誰にも負けない」そう言えるまで積み重ね、繰り返す
広告・マーケティング業界で活躍する人物の職業人生、キャリアを伝える本連載。今回は、アドビの里村明洋氏を紹介する。新卒で入社したP&Gでは、営業とマーケティングの両方を経験した同氏。Googleでは、Chromecastをはじめ、プラットフォームやソフトウェアなど、幅広いプロダクトのマーケティングを担当した。現在はアドビにて、マーケティングによるビジネス成長と、組織マネジメントの両立にチャレンジしている。「誰にも負けないと言い切れるまで思考と勉強を積み重ね、やりたいことに突き進んだ」と語る里村氏に、これまでのキャリアと挑戦をし続けるマインドセットの保ち方を聞いた。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたデジタルインテリジェンス発行の『DI. MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は米国のショッピングモールを占拠し始めたAmazonの真意を紐解く。
