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インド市場は「昭和40年型のマス・マーケティング」が有効【電通総研しらべ】

2011/09/06 11:25

 電通総研は、インドのデリーとムンバイで、中小個人商店主と一般消費者を対象に小売と消費についての調査を行い、インド市場においては「昭和40年型のマス・マーケティング」が有効であるという分析を発表した。

 電通総研は、今年7月から8月にかけて、インドのデリーとムンバイで、中小個人商店と独立系スーパーマーケット、および一般消費者を対象に調査を行った。インドの小売の売上高95%超は、中小個人商店が担っていると言われている。今回の調査では、FMCG(Fast Moving Consumer Goods、日用消費財などの製品)や家電の市場を中心に調査・分析が行われた。

 対象となった中小個人商店は、「徒歩圏」を商圏とし、「宅配」や「ツケ払い(ツケでの買い物)」など地域社会に密着した商売を展開している。顧客の来店手段は、「徒歩・自転車」がFMCG取扱店で44%、家電店で29%。FMCG取扱店の「宅配」を通じた売上は、売上総額の35%程度、「ツケ払い」は同74%となっている。

 中小個人商店は「顧客が確実に買ってくれるモノを置く」という保守的傾向があり、新製品導入の判断基準は、FMCG取扱店、家電店ともに「マージンが高いこと」が7割前後と最も多く、次が「顧客からリクエストがあること」となっている。

参照情報源 (n=794)
参照情報源(n=794)

 顧客が買物時に参考にしている情報源は、上のグラフに示したとおり圧倒的に「テレビCM」が多く、「家族・友人・知人のクチコミ」で商品情報の信頼性を確認していると考えられる。これらのデータから、電通総研では、インド市場に新たに参入する際に有効なのは、日本の昭和40年前後のマス・マーケティングであると分析。消費者にブランドや商品名を知ってもらい、消費者に自ら「欲しい」と近所の店に言ってもらえるほどの支持を得るためには、大規模かつ集中的なコミュニケーションが必要だとしている。

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