日本航空が国際線で導入している「新・間隔エコノミー」は、導入後の2013年からTVCMを中心とした宣伝展開を実施し、一定度の認知は獲得できており、また、利用客からは好評の声が多かった。更に多くの顧客へに利用を目的に、360度動画という表現を活用し、Viibarのクリエイターと共に座席を疑似体験できる動画を制作。CMや交通広告の受け皿としてのWebページに動画を用意し、「新・間隔エコノミー」の魅力をさらに深く訴求した（本記事はViibarが運営するメディア「動研」に掲載済みの記事を再編集して掲載）。
波多野氏プロフィール
2007年株式会社日本航空インターナショナル(現・日本航空株式会社)入社。入社後、羽田空港での国内線旅客業務、国内線予約センター業務、法人営業部などを経て、2014年11月より宣伝部所属。主に国際線の商品・サービス宣伝を担当している。
CM・交通広告で認知した後の「受け皿」としての動画
Viibar：今回、動画に取り組むことになった背景を教えて下さい。
日本航空：2015年度の計画を立てた時点では、これまであまりJALにお乗り頂いていない新しいお客さまに「新・間隔エコノミー」を体験して頂くために、国際線の需要の高まる特に夏のプロモーションに注力する、という大きな流れを決めていました。
施策を具体化していく中で、テレビCMや交通広告を打ち出し、知ってもらうだけでなく、さらに利用促進を図るための工夫として、テレビCMや交通広告を見たあとにより深く「新・間隔エコノミー」を知って頂くWebページとコンテンツを用意しようと考えました。
さらに先ほどお話しした通り、テレビCMや交通広告は、ご家族でご旅行に行かれるような幅広いお客さまに訴求する狙いがありましたが、Web宣伝の場合、「新・間隔エコノミー」が元来ターゲットとしているビジネス利用のお客さまも意識して制作しようということになりました。
これまでも「新・間隔エコノミー」や「JAL SKY SUITE」ではビジネス利用のお客さまに向けてコミュニケーションを行ってきましたが、今よりも更に多くのビジネス利用のお客さまに利用してもらうために何が必要かを考えた時、イメージ中心のCMや交通広告では伝えきれない、具体的なメリットを訴求しなければいけないとの仮説を立て、360度動画という表現を活用することに決めました。
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小野 敬明（オノ タカアキ）
外資系コンサルティングファームにて戦略コンサルティングに従事した後、2014年に企業のデジタル動画マーケティングを支援する株式会社Viibarに参画。自社のマーケティング活動を統括すると共に、動画を活用したマーケティング戦略や、データを基にした動画の企画・制作メソッドの開発を行う。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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