ドラッカーも注目した日本の高齢社会

　日本は今、世界に例のない超高齢社会へ足を踏み入れています。高齢化自体はグローバルで進んでいますが、以前から緩やかに進んできた他国と比較すると、日本はそれまで高齢化率が先進主要諸国の中でも低いほうでした。ところが2000年を境に他の国々を上回るようになり、以降急速に高齢化している点が特徴的です。まさに若者社会から大人社会への転換です（図表1）。

　そのため、この現象には世界から注目が集まっています。かのドラッカーが天寿を全うされる前に、「世界中が高齢化する中でモデルになる社会が実現すれば、日本はもう一度世界をリードできる」と言及しているほどです。

　それなのに、今の世の中の変化といえばデジタルシフトが最初に挙げられ、大人中心の社会に変わることのインパクトを十分に認識している企業は多くないと感じます。それはなぜかと考えていたのですが、ひとつ大きなことに気づきました。担当者が30代、管理職が40代のために、自分が経験してきた若者世代の変化は肌で感じても、経験していない50〜60代以上の変化は両親しか身近なサンプルがなく、実感をもって生活者の変化を捉えにくいのです。ごくシンプルな理由ですが、これが最大のネックといえます。

　日本の人口構成で一番のボリュームゾーンは、第一次ベビーブームといわれる1947〜1951年生まれ（現在65〜70歳）の「団塊世代」です（※１）。彼らは第二次ベビーブームを起こしました。それが「団塊ジュニア」です。ところが、その団塊ジュニアはバブル崩壊後の世代なので、その次のベビーブームを起こすことができなかった。したがって、若年人口は相対的に少ないままであり、残念ながら日本が再び若者中心の社会になることはあり得ません。将来の顧客を育てなければと、デジタルシフトと若者マーケティングに取り組むのもいいですが、その人口はかなり少ないことを理解しておく必要があると思います。

　これから、今マーケターが知るべき隠れた事実を5つ紹介します。高齢者が増えるのではなく「社会全体が大人化する」とはどういうことか、考えてみたいと思います。