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2022年、7割弱の企業がSNSマーケティング予算を「増加」見込みと回答【アライドアーキテクツ調査】

MarkeZine編集部[著]

2021/11/24 10:15

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　アライドアーキテクツは、企業のSNSマーケティングにおける実態を把握するためインターネットリサーチを実施。国内企業でSNSマーケティング・プロモーション関連の業務に携わる549名に対し調査を行った。

SNSマーケティング施策の予算、約7割が「増加」と回答

　まず「2020年から2021年にかけてのSNSマーケティング施策の予算変化」について調査した。

　結果「非常に増加した」が25.0％、「やや増加した」が45.4％となり、全体の7割以上がSNSマーケティング施策への予算を増やしたことがわかった。一方、「減少した」と回答した人は4％にとどまった。

　業種別に見ても、調査したすべての業種で予算が「非常に増加した」「やや増加した」が約7割を占める結果となった。特に外食産業では、SNSでの販促活動が「非常に増加した」と回答した割合が40.8％を占めた。

　続いてSNSマーケティング施策の予算が「非常に増加した」「やや増加した」と回答した人に対し「予算増加を判断した理由」について聞いた。

　結果「他の施策と比較して新規顧客獲得が大きく見込まれるから」「コロナ禍による消費者行動の変化にあわせて」が多い結果となった。

　業種別に見ると、メーカー系企業（食品メーカー、飲料メーカー、化粧品メーカー）では「他の施策と比較して、新規顧客獲得が大きく見込めると考えたから」を挙げた人が最も多かった。一方、外食と小売は「コロナ禍にともなう消費者行動の変化にあわせて」を挙げた人が最も多い結果であった。

Instagram、Twitter、LINEの3つに注力

　次に「最も注力しているSNS企業公式企業アカウント」について調査した。

　結果「Instagram」と回答した人が全体の31.3％と最多に。その他、「Twitter」が23％、「LINE」が18.5％と続いた。

　続いてSNSマーケティング施策の予算が「非常に増加した」「やや増加した」と回答した人に対し、「最も強化・予算を増やした施策」について聞いた。

　その結果、全体の34.9％の人が「SNSキャンペーン」と回答し、最多となった。次いで「アカウント運用」「SNS広告」がほぼ同率であった。

　業種別に見ると化粧品メーカー以外の全業種で、「SNSキャンペーン」が最も強化・予算を増やした施策だと回答。特に外食では割合が高く、50％の人がSNSキャンペーンに最も注力したと回答した。

2022年も、7割弱の企業が予算を「増加」見込みと回答

　「2022年のSNSマーケティング予算の見込み」について調査した。

　結果、回答者の17.7％が「非常に増加させる予定」、50.6％が「増加させる予定」と答え、来年も引き続きSNSマーケティング施策に注力する企業が多いことが明らかになった。

　特に外食企業は「非常に増加させる予定」と回答した割合が高く、27％を占めた。

　続いて、2022年のSNSマーケティング施策予算を「非常に増加させる予定」「増加させる予定」と回答した人に対して、「注力する予定のSNS」について聞いた。

　結果、55.7％が「Instagram」と回答。次いで49.3％が「Facebook」、45.6％が「Twitter」への予算を増やす見込みと回答した。

　業種別で見ると、メーカーは「Instagram」「Facebook」に予算を増やす企業が多い見込みだ。一方で、外食、小売は「Instagram」「Twitter」への予算を増やすと回答した企業が多く見られた。

　加えて、2022年のSNSマーケティング施策予算を「非常に増加させる予定」「増加させる予定」と回答した人に対し、「2022年に注力する予定の施策」について聞いた。

　結果は49.7％が「アカウント運用」、46.4％が「SNSキャンペーン」、43.9％が「SNS広告」と回答した。

　業種別に見ると、メーカーは「SNS公式アカウント運用」と「SNS広告」に、外食・小売は「SNSキャンペーン」に注力する予定と答えた企業の割合が高いことがわかった。

【調査概要】
調査名称：企業のSNSマーケティングに関する実態調査
調査主体：アライドアーキテクツ
調査対象：国内企業でSNSマーケティング・プロモーション関連の業務に携わる人549名
調査時期：2021年9月28日～9月30日
調査方法：ジャストシステム「Fastask（ファストアスク）」を用いたインターネットリサーチ
有効サンプル数：549名