GRAND×PIVOTがBtoB企業にもたらす、圧倒的な「広さ」と「深さ」の認知
事業成長を加速させる認知を獲得するための具体的なソリューションとして提示されたのが、リアルな接点を持つオフィスビルメディア「GRAND」と、ビジネス文脈で深い情報を提供する「PIVOT」の掛け合わせである。この両者の連携は、従来のBtoBマーケティングでは両立が困難であった認知の「広さ（リーチ量・頻度）」と「深さ（信頼醸成・文脈）」を同時に実現する、極めて強力なスキームとして機能する。
「GRAND」が提供するのは、ビジネスパーソンの行動導線上における圧倒的な「広さ」と「頻度」だ。三菱地所グループの強みを活かし、都内の大規模オフィスビルを中心に展開されるこのメディアは、2026年2月末時点で2.3万社以上の決裁者やビジネスリーダーに確実に接触できる環境を構築している。
藤原氏は、GRANDを「平日日中の働いている時間帯に、直接リーチできる唯一無二のメディア」と定義する。エレベーターという閉鎖空間はスマートフォンの電波状況に左右されにくく、視聴率7割以上という驚異的なエンゲージメントを誇る。さらに、1日平均5.4回という高頻度な接触により、ターゲットの記憶にサービスを定着させ、社内の合意形成を自然に促進する効果を生み出している。
深さとコンテキストを補強するPIVOT
一方、PIVOT株式会社の佐々木紀彦氏は、メディアとしての「深さ」と「コンテキスト（文脈）」の重要性を提唱する。YouTube登録者数380万人、総再生回数9.1億回を超えるPIVOTは、ビジネスパーソンが自ら進んで情報を求める「プル型視聴」の場である。
佐々木氏は「自社のことを自社だけで語ると、どうしても広告色が強くなり視聴者は置き去りになる」とし、第三者の専門家やMCを交えることで、客観的な視点からサービスの信頼性をストック型で蓄積していく手法の有効性を説く。
この「広さ」のGRANDで認知のベース（知っている）を作り、「深さ」のPIVOTで信頼の厚み（信頼している）を醸成する。佐々木氏はさらに、「エレベーターという数秒の短尺で強い印象を残し、そこからPIVOTの長尺コンテンツへと誘導して深く理解してもらうというセット運用こそが、BtoBにおける最適解である」と語った。リアルとデジタルのコンテキストを融合させることで、デジタル広告の限界を超えたビジネスインパクトを創出することが可能になるのだ。
