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電通、カタリナとビッグデータ活用マーケティング・スキーム共同開発

 電通とカタリナ マーケティング ジャパン(以下、カタリナ)は、実購買データなどのインサイトを活用し、企業のマーケティング活動を刷新するマーケティング・スキームを共同で開発した。両社は今後、本スキームを活用したソリューション・サービスで協業し、7月16日より両社の顧客企業向けに提供を開始した。

 カタリナは、日本全国の総合スーパー、スーパーマーケット、ドラッグストアの店頭において、POS連動の店頭メディア『レジ・クーポン』を活用したターゲット・マーケティング戦略の企画・立案・実施・効果検証を行っている。

 昨今、顧客企業による「ショッパーマーケティング」への対応ニーズが高まっている。ショッパーマーケティングとは、商品を買ってもらうために、購買時点での買い物客の行動や意識の実態を知るためのマーケティング手法のこと。

 こうした状況を踏まえ、両社は、電通が保有する生活者の価値観データやメディア接触データと、カタリナが分析している実購買分析、ならびにその分析を元に買い物客一人一人に対応する同社のパーソナライズドメディアプログラムというノウハウを組み合わせて、これまで困難であった高精度なプロモーション活動とその効果測定を実現した。

 パーソナライズドメディアプログラムとは、日本の主要なスーパーマーケットを中心とした約4,500店舗のレジで、買い物客の購買特性に合わせて展開するカタリナ独自のメディア広告(クーポンまたはメッセージ)のこと。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

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2013/07/16 11:00 https://markezine.jp/article/detail/18141

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