公益社団法人日本通信販売協会（JADMA・ジャドマ）は、通販広告に対する消費者の意識や行動の把握を目的に、調査を実施した。

　調査によると、この1年で通販トラブルを経験した人は一定数おり、その経験者を対象に具体的な原因を掘り下げた。トラブルの内訳は、商品の間違いや品質・性能が説明と異なるなど「商品関連」（36.0％）、商品が届かない、遅延など「配送関連」（27.9％）が2大要因となり、全体の6割以上を占めていることがわかった。対して、「広告表示関連」（2.7％）と広告由来のトラブルは少ないことが分かった。

　また、「自身の間違いや見落とし」「品質・性能が思っていたものと異なる」という消費者自身の勘違いが要因となるトラブルも存在することから、商品や契約に関するわかりやすい表示により、トラブルを削減できる可能性があると考えられる。

　通販広告に対する意識を問う質問では、「商品の特長をわかりやすく表しているものがよい」（56.6％）が、「商品の特長が多少わかりにくくても、注意事項が細かく記載されているものがよい」（10.3％）の約6倍と、大きく上回った。また、商品購入の際には広告以外の情報もあわせて総合的に購入判断をしている人が多数いことも分かった。ここから、通販広告には、詳細情報より魅力や特長を分かりやすく表示して欲しいという消費者の意識が読み取れる。

　なお、広告の他に参考にしている情報源は、「通販サイトでの商品説明」（54.6％）、「購入者のクチコミ」（42.7％）、「企業サイトでの商品説明」（31.4％）の順となっていた。

【調査概要】
調査名：通販に関する実態調査
実施時期：2015年8月28日～9月1日
調査手法：ンターネット調査
調査対象：全国の10代から60代の一般消費者男女1701人

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