サイバーエリアリサーチは、百貨店・スーパー・家電量販店など「流通系サイト」で提供している「地域情報」についての調査を行った。調査は1月に行われ、全国のインターネットユーザーから500件の有効回答を得た。
流通系サイトの利用目的として最も多いのは「商品情報の入手」で全体の約80%を占めている。次いで、「セール等のイベント情報の入手」「クーポンや特典の入手」がともに約50%、さまざまなサイトですでに導入されている「商品・サービスの購入」のECショップ機能は約37%となっている。
流通系サイト上の地域情報については、回答者の半数が流通系サイトに対して何らかの不満を持っている。情報の量については、「情報が多すぎる」「情報を見つけにくい」といった声があり、情報の質についても、「どこも代わり映えがしない」「地域について特別なサービスを受けている感覚がない」「情報が古い」など、満足度が低い傾向がある。さらに、「地域情報を見つけにくい」としたユーザーは約4割、「地域情報にもっと簡単にたどり着きたい」と考えるユーザーは約6割を占めている。
ユーザーは自分に関わりのある地域情報を「より多く」「より見つけやすく」「より単純な経路で」入手したいと考えているが、流通系サイトではこれを実現できていないのが現状といえそうだ。同調査では、サイトへのリピーターを増やすためにはこのようなストレスを取り除くことが有効だと指摘している。
【関連記事】
・楽天、会員データベースに英エクスペリアン社の地域セグメンテーションデータを導入
・地域検索連動型広告サービス「エリアマッチモバイル」提供開始
・アイオイクス、多変量解析や市区町村ごとのエリアターゲティングが可能なLPOソリューションをリリース
・JWordがサイバーエリアリサーチの位置情報データを活用した エリアターゲティング広告サービスを開始