PR TIMESは10月に、ツイッター、ミクシィ、フェイスブックなどのソーシャルメディアを利用している20～39歳までの男女400名を対象に、「ソーシャルメディアの炎上」についての調査を行った。

　その結果、ソーシャルメディアを匿名登録で利用しているユーザー363名のうち、「法律を破る自分の行為」を“投稿できる”と回答したユーザーが5.0％存在することが明らかとなった。また、「職場の機密情報」については4.4％、「職場への有名人の来訪」については23.4％が“投稿できる”と回答。炎上する可能性の高い話題をみずから提供できると考えるユーザーが一定割合存在し、炎上の起因となり得る「炎上予備軍」となっていることが考えられる。

　「実名／匿名による投稿」の可否については、年代の違いによって認識に差異が見られた。20代では、炎上の起因となる可能性が高い話題を“投稿できる”と答えた人は「実名ユーザー」「匿名ユーザー」ともに約5％となっているが、30代ユーザーでは、「実名ユーザー」3.7％に対して、「匿名ユーザー」は8.2％と、倍以上の出現割合となった。

　このことから、30代は20代よりも、匿名投稿について比較的強い「安全性」を感じる傾向があると考えることができる。

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