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単一チャネルを前提としたマーケティングファネルは、もはや崩壊しつつある。今求められているインタラクションの在り方とは?

 今年で7回目の開催となる、Experian Marketing Services主催のデジタルマーケティングに関する祭典「Experian CLIENT SUMMIT」。7月10日から12日の3日間にわたり、ラスベガスで開催された。北米の他、イギリス、ブラジル、中国、そして日本などの世界各国からマーケターが集結した。

今、どのような「インタラクション」が必要とされているのか?

 今回のイベントのテーマは「INTERACTIONS(インタラクション)」、すなわち双方向の対話であった。「インタラクション」は、これまでも多方面で語られてきたテーマでもあるが、マルチチャネル、マルチデバイス、そしてソーシャルが当たり前の様に普及した今、その意味合いは変化している。顧客との最適なエンゲージメントを実現し、ロイヤリティを向上させることで強いブランドを築き続けるためには、一体どんなインタラクションが必要なのだろうか?

 ソーシャルメディアの登場と浸透、そしてスマートフォンの普及により、顧客との接点はよりマルチチャネル化し、情報の伝達経路はより複雑になりつつある。それと共に、「Awareness(認知)」→「Consideration(検討)」→「Preference(選択)」→「Purchase(購入)」といった、単一チャネルを前提とした旧来の線形マーケティングファネルは、もはや崩壊しつつあると言えるだろう。

イベント会場の様子。世界各国のマーケターが集結しています!

 続々と増え続ける新たなチャネルとデバイスは、マーケターに対しプレッシャーとして重くのしかかると共に、1年前には存在しなかったような新たなソリューションによる挑戦を要求している。

市場形成の普及カーブは確実に変化している

 では、新しいデバイス、新しいチャネル環境を通じた顧客とのインタラクションをいかに最適化していくべきなのだろうか。ブランディングを図っていくために、どうやって正しいメッセージを最適なタイミングと最適なチャネルを通じて届けるか。2日目以降のセッションでは、この新しい挑戦においてマーケッターが直面する問題と成功事例が紹介された。

Experian North America CEO Victor Nichol氏

 Experian North AmericaのCEOであるVictor Nichols氏は、「The Coming Epidemic!」と題し、「市場形成の普及カーブには確実に変化が出ている」と切り出した。

 Innovators(革新者:2.5%)からEarly Adopters(初期採用者:13.5%)、Early Majority(前期追随者:34.0%)へとマーケットシェアが拡大し、Late Majority(後期追随者:34.0%)からLaggards(遅滞者:16.0%)へと縮小していくイノベーター理論のカーブ「Traditional adoption(従来型の普及)」は、Early AdoptersからContagion Users(伝播ユーザー)に伝わった瞬間に爆発的な広がりを見せる「Epidemic adoption(流行性の普及)」に変わってきている。まるで伝染病の広がりにも似たこの様相は、Instagram、Pinterest、OpenTableといったテクノロジーの流行カーブを見ても明らかだ。

 モバイルやソーシャルメディアといった様々なチャネルがいくつも広がり、個人の小さなネットワークが互いにつながり合っているMicro-nets環境において、信頼できるインタラクションは人気を呼んで急激に大きく広がる。

 信頼できるインタラクションを実現するには、全てのマーケティングタッチポイントを最適化し、ターゲットとなる消費者セグメントを見分け、あらゆるチャネルを横断して一貫性のあるメッセージを発信しなければならない。

 Victor Nichols氏は、「エクスペリアンではクロスチャネルマーケティングソリューションとしてインタラクションの実現を支援する準備が整っている」と講演を締めくくった。

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チーターデジタル株式会社(チーターデジタル)

1999年12月設立。グローバルでクロスチャネルマーケティング支援を行うチーターデジタルグループとしての強みと、日本国内での累計5,300社以上の取引実績を生かし、マーケティングサービスを軸に事業を展開。マーケティングオートメーションやメールマーケティングソリューション、およびそれらに関連するコンサ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2013/08/01 10:00 https://markezine.jp/article/detail/18218

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