大日本印刷が開発したセキュリティプログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを高速で判定する。

　家電量販店で購入できる安価な製品も出荷され、身近な存在になりつつ3Dプリンター。しかしその一方で、海外のウェブサイトからダウンロードした製造用データ（CAD、STLデータなど）から樹脂製の銃器が製造されるなどの事例も発生している。また、3Dスキャナーを使ってキャラクター商品が模倣されるなど、著作権侵害によるビジネスへの影響も危惧されている。

　大日本印刷が開発したプログラムは、3Dプリンターに入力されたSTLデータのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合。3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータに対しても同様に高速照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンターの作動を停止させることができる。

　大日本印刷は、3Dプリンター関連の企業や団体、情報セキュリティサービスを提供する企業などと連携し、2017年までに本プログラムの実用化を目指す。

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