アンケートデータの使い方
アンケートから得られるデータはデータの量がモニター数に依存してしまうので取得できるデータの量が限定的になってしまうのですが、モニターに対してであれば、かなり自由度の高い質問を行うことが可能です。そのため、ターゲットとしている人の質を判断する目的やデモグラ像を明確にするために用いられます。
例えば、メディアデータを用いて、直近で保険を選びたいと思っている人の中からアンケートのモニターを選び「保険に対する認知度や好感度」を聞くことによって、現在ターゲットにしている人に対して認知度を上げるための広告を打つべきなのか、刈り取り系の広告を打つべきなのかを判断できます。
POSデータの使い方
顧客の質的な情報をしる方法として用いられるアンケートデータやIPアドレスの情報に対して、顧客の具体的な行動の履歴を追う方法としてPOSデータがあります。POSデータと一言で言っても様々なデータソースのPOSデータが存在しています。例えば、購買者パネルという商品の購買情報を広くモニターから集めているデータや、店舗の会員カードを使って集めているPOSデータ、ポイントサイトの会員にレシートをアップロードさせて取得するPOSデータなどがあります。それぞれ長所短所がありますが、データの選び方として大きく「データ数」の軸と「データの種類」の軸が存在します。
例えば、アンケートモニターのPOSデータはモニターが購買した商品全ての種類のデータが含まれていますが、データの量が少ないという問題があります。一方、会員カードを用いたPOSデータの場合、データ量自体はアンケートと比較して多いですが、特定の店舗や特定の商品にデータが偏っており、データの種類が少ないという問題があります。
その中間として、ポイントサイトの会員のレシート情報を元にしたPOSデータがありますが、こちらもある程度、広範囲(例えば、数百万人単位)のターゲティング広告に用いるにはデータが取得できる人数が多くないのですが、POSデータの元になるレシート情報を読み込むのはとても手間のかかる作業なので、レシートから取得する情報を限定する必要があります。POSデータはデータソースのバリエーションは多いですが、利用用途を考慮してデータ量やデータの種類が最も適したものを選んで活用する必要があります。
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- この記事の著者
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簗島 亮次(ヤナシマ リョウジ)
株式会社インティメート・マージャー代表取締役社長。
慶應義塾大学 大学院 政策・メディア研究科を2010年首席で卒業。2013年、Googleのレイ・カーツワイル氏が2020年に起きると予測した「あらゆるデータがひとつに統合される」という革命を冠した株式会社インティメート・マージャーを創業し、2019年10月東証マザーズへ上場。...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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