D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通の3社は、「日本の広告費」に関連する市場把握の一環として、「物販系ECプラットフォーム広告費」の調査を実施し、結果を発表した。

　今回の調査は、BtoCのEC市場において最も規模が大きい「物販系分野のECプラットフォーム広告費」に特化し、そのプラットフォーム上で取り引きされる広告の年間取引額を推計。具体的には、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などのECプラットフォームにおける広告費が対象となった。

　調査の結果、「物販系ECプラットフォーム広告費」は2018年に1,123億円（前年比120.6％）に達しており、2019年には前年比128.3％の1,441億円にまで成長する見通しにあることが明らかになった。

　なお2018年実績の伸びは、ネット広告媒体費全体（1兆4,480億円）の伸長率（前年比118.6％）を上回るものであり、2019年予想においても、ネット広告媒体費全体（1兆6,781億円）の伸長率（前年比115.9％）を大きく上回る成長が見込まれている。

【調査概要】
調査主体：D2C、サイバー･コミュニケーションズ、電通
調査機関：ビデオリサーチ
調査時期：2019年6月
調査方法：「日本の広告費」の関連調査として、ECプラットフォーマーを中心とした事業者各社に郵送によるアンケート調査を実施。また、各事業者への追加のヒアリング調査や電通グループ保有の各種データと組み合わせた分析・推計を行った。

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