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男女1万人に聞く、平成の消費観を変えたもの　「携帯・スマホ」「EC」が最多回答【博報堂生活総研調査】

2019/06/26 13:55

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　博報堂生活総合研究所は全国の15～69歳の男女1万人を対象に、「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」を調査した。

　全体ランキングの1位は、2位以下に約9ポイントの差をあけて「携帯電話・スマートフォン」となった。1位「携帯電話・スマートフォン」、2位「インターネット通販」、4位「100円均一ショップ」については、男女すべての年代で10位以内に入った。6位「電子マネー」、7位「ファストファッション」についても幅広い性年代で10位以内となった。

　30代以下では「SNS」「フリマアプリ」が上位にランクイン。10代（15～19歳）では「無料で利用できる音楽・動画・写真などのアプリ・サービス」「インフルエンサー」も10位以内と、スマートフォンの影響の大きさがうかがえるという。

　40代以上では「消費税増税」「消費税導入」「阪神淡路大震災・東日本大震災」が上位となり、若い世代に比べて社会・経済からの影響を大きく受けていると博報堂生活総合研究所は分析している。

　男女差の大きい項目に着目すると、男性では「パソコン（男性2位：39.3%、女性5位：32.5%）」「コンビニエンスストア（男性6位：20.6%、女性15位：16.1%）」など、便利な買い物を実現したものに票が集まった。

　女性では「100円均一ショップ（男性4位：31.5%、女性2位：39.9%）」、「ファストファッション（男性7位：18.3%、女性6位：26.7%）」、「フリマアプリ（男性21位：10.9%、女性12位：18.7%）」といった、安価でお得な買い物に票が集まった。また、「断捨離（男性14位：15.2%、女性4位：33.1%）」は男性よりも20ポイント近く高い値となったほか、10～60代のすべての年代で10位以内となっている。

【調査概要】
調査地域：全国
調査対象：15～69歳の男女
調査人数：10,000人
国勢調査に基づき、性年代･エリアの人口構成比で割付
調査手法：インターネット調査
調査期間：2019年5月27日～5月31日
企画分析：博報堂生活総合研究所
実施集計：株式会社H.M.マーケティングリサーチ