ITコミュニケーションズは、B2Bマーケティングと共同で「BtoB企業におけるeメールマーケティングに関する実態調査」を実施し、調査レポートを公開した。
約7割が「顧客との関係性強化」を活動の目的に
eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、その目的を聞いたところ、「顧客との関係性強化」が72.3％で、次いで「新しい商品／サービスの案内」が62.8％、「見込客との関係性強化」が58.5％と続いた。
一方、具体的な成果を期待する「案件（商談）の創出」は39.4％に留まり、多くのBtoB企業では、顧客あるいは見込客との関係性強化や商品・サービスの案内を主目的にメール施策を実行しているようだ。
「Q：eメール配信によるマーケティング・営業活動の目的は？（n=94）」の回答結果
約7割が評価指標として「クリック率（回帰率）」を重視
eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、eメール配信で計測している評価指標とその重要度を聞いたところ、「クリック率（回帰率）」を重視しているのが66.0％と一番高く、次いで「開封率」が64.9％、「コンバージョン率（資料請求など）」が58.5％と続いた。
ただし、「非常に重視している」と回答した割合が一番大きかったのは「コンバージョン率（資料請求など）」で、メール施策にコンバージョンなど直接的な成果を求めている企業も一定数存在しているようだ。
「Q：eメール配信で計測している評価指標とその重要度は？（n=94）」の回答結果
約4割が「予算の不足」を課題に
eメール配信によるマーケティング・営業活動を実施している企業において、eメール施策における課題を聞いたところ、「予算の不足」が38.3％で、次いで「コンテンツの不足」が37.2％、「配信・運用に関するリソース不足」が33.0％と続いた。
十分な予算やリソースが確保できないために、新たなコンテンツを用意できないことからコンテンツ不足を招き、リード（見込客）の獲得など期待する成果が得られていない実状を示唆しているといえそうだ。
「Q：eメール施策における課題は？（n=94）」の回答結果
【調査概要】
・調査主体：ITコミュニケーションズ・B2Bマーケティング
・調査対象：BtoB企業の広報、マーケティング、販促・企画に携わる担当者、20歳～59歳までの男女
・調査期間：2019年10月18日（金）～25日（金）
・調査方法：Fastaskモニター会員に対するWebアンケート
・回答者数：238名
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