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全国でのクロスメディア広告効果測定が可能に インテージが「i-SSP」のテレビ視聴パネルを全国化へ

 インテージは、「i-SSP(インテージシングルソースパネル)」のテレビ視聴パネルを2021年4月1日より全国に拡大する。

 i-SSPは、同一個人から複数情報源のデータを収集し、メディアの利用状況と生活者の行動を明らかにするサービス。

 2021年4月より、テレビ視聴において関東・関西・中京エリア以外の地域のデータも提供可能になり、既に全国でデータを提供しているi-SSPのパソコンおよびスマートフォンのデータと同様、全国でのメディア利用状況、広告接触、購買状況の可視化を実現する。

 これにより、エリアを細かく指定せずに配信する傾向にあるデジタル広告と、今回全国で計測できるようになるテレビCMの計測範囲が揃い、全国計でのクロスメディアキャンペーンの効果を可視化できるようになる。

 具体的には、どのメディアの到達効率が良かったかの費用対効果の確認(リーチ効率の確認)が可能になるほか、接触パターン別にアンケート聴取をすることで、どのメディアの広告に接触した消費者が自社の商品に関心をもったかや、広告意図がどのメディアの広告で伝わっているかも把握できる。

 また今回のパネル拡大により、誰がいつどんなものを購入したかを明らかにする調査データであるSCI(全国消費者パネル調査)とも同一の全国でのサービス提供となり、活用価値が向上する。

 SCIと併用することで、テレビCMの接触者が自社商品をより購入するようになったかどうか、地域ごとに可視化して分析が可能。また、広告接触者・非接触者に対するアンケートにより、ブランド・商品への印象の変化や購入意向度の向上といったデータを取得することで、多面的にキャンペーンのブランドリフト効果(ブランド認知率、好意度などの向上有無)を計測できる。

 これにより、テレビCMが消費者の商品購入プロセスに与えた効果がエリアごとに検証可能となり、エリアごとの広告施策を検討する上での判断材料となる。

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2020/10/06 12:30 https://markezine.jp/article/detail/34500

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