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後れをとる日本のソーシャルグッド意識／けん引するのはSNS投稿頻度が高い層【電通・電通総研調査】

2021/02/10 13:30

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　電通と電通総研は、2020年12月に日本・イギリス・アメリカ・中国・インドの5ヵ国において、ソーシャルメディア（※1）の利用者を対象に「ソーシャルグッド意識調査」を実施した。同調査におけるソーシャルグッド意識とは、社会に良いインパクトを与える企業の活動や製品を支援する姿勢を指す。

各国とも企業のソーシャルグッド活動への共感層が多数派　日本は反応がやや低め

　企業のソーシャルグッド活動に対する評価5項目は、5ヵ国平均がすべて60％以上とポジティブな反応。日本は他国に比べ反応が低めで、特に「（3）社会をよくする企業・ブランドの商品を購入する」と「（5）環境負荷の低い商品や、フェアトレード商品は多少高くても選ぶ」が低い。

各国とも「SNS投稿が週1回以上の層」でソーシャルグッド意識が高い

　5ヵ国全体で見ると、「SNS週1回以上投稿者（※2）」はソーシャルグッド意識が高かった。

　一方で日本は、ソーシャルメディア利用者における「SNS週1回以上投稿者」の割合は45%と5ヵ国の中で最も低かったが、「SNS週1回以上投稿者」はソーシャルグッド意識が高いという傾向は他国と同様に認められた。

日本においては「性・年代」よりも「SNS投稿頻度」による意識の差が大きい

　他国に比べて日本の反応が低かった2項目を、回答者の属性ごとに比較すると、「SNS週1回以上投稿者」と「SNS週1回未満投稿者」の間で顕著な違いが見られ、性別や年齢の差を上回っていた。

※1　ソーシャルメディアには、SNS、動画共有サイト・アプリ、メッセンジャーアプリの利用を含む

※2　「SNS週1回以上投稿者」は、下記のように定義。
・日本、イギリス、アメリカ、インドでは、「Facebook／Instagram／Twitter／TikTokいずれかの週1回以上投稿者（個人メッセージ送信は除く）」
・中国では、「微信／微博／紅小書／抖音いずれかの週1回以上投稿者（個人メッセージ送信は除く）」

【調査概要】
調査手法：ウェブアンケート調査
実施主体：電通、電通総研
調査時期：2020年12月13日～2020年12月21日
エリア：日本、イギリス、アメリカ、中国、インド
対象者：各国15～64歳のソーシャルメディア利用者（SNS、動画共有サイト・アプリ、メッセンジャーアプリを利用したことがある人）
有効サンプル数：2624ss（日本537ss／イギリス531ss／アメリカ525ss／中国500ss／インド531ss）
※各国の人数・性年代比に偏りがないよう、回収後にサンプル補正を行った