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MarkeZine Day 2023 Spring(AD)

いかに「企業と顧客がつながる体験」を作るのか?アフターコロナのBtoBイベントマーケティングに迫る

 アフターコロナの世界では、オンラインイベントが完全になくなることはなさそうだ。しかしオンラインイベントが飽和してきつつある中で、「リードの質が落ちている」「他者と差別化した企画ができない」などの課題に悩む企業も少なくない。MarkeZine Day 2023 Springでは、EventHubの山本理恵氏とユーザベースの酒居潤平氏が登壇。事業フェーズに応じた戦略の考え方や企業と顧客の関係構築など、これからの時代に求められるBtoBイベントマーケティングの在り方について語られた。

イベントがゴールではない

──自己紹介をお願いします。

山本:EventHubは主にウェビナー・カンファレンスといったイベント関連のマーケティング施策を支援するプラットフォームを提供しており、私は代表取締役を担っています。

 イベントマーケティングについて特にBtoB業界では、ここ2~3年間でトレンドやお問い合わせの種類が変わってきています。オンラインの波を経て、新しい時代に入ってきた節目の時期なのだと思っています。

EventHub 代表取締役 CEO 山本理恵氏
EventHub 代表取締役 CEO 山本理恵氏

酒居:ユーザベースはイベントマーケティングについて以前より重視しており、コロナ禍前はオフラインイベントを中心に開催してきました。その後、コロナ禍の影響を受けてオンラインにシフト。2021年からは「NewsPicks Stage.」という新しい事業をスタートさせました。私は、この「NewsPicks Stage.」の事業責任者と、「FORCAS」など複数のBtoB事業のマーケティング領域を統括しております。

 弊社は様々なプロダクトを展開しておりますが、イベントはプロダクトについて多くのお客様に知っていただくための「体験の機会」の1つとして位置付けています。つまり、イベントがゴールとは考えていません。

 まずは徹底的に我々が届けたい人は誰なのか、訴求の対象を自分たちでクリアにしていくこと。そしてその方々がイベント体験の中で、プロダクトの必要性や可能性を感じていただけることが大切だと考えています。

ユーザベース コーポレート執行役員 CMO 兼 NewsPicks Stage. 事業責任者 酒居潤平氏
ユーザベース コーポレート執行役員 CMO 兼 NewsPicks Stage. 事業責任者 酒居潤平氏

単発のイベントでなく、複合的なジャーニー設計を

──企業のイベントにおける悩みとして、「イベントを行う意義の社内定義」「KPI設計」などが多いと感じます。

山本:前提として、企業さんの事業フェーズや目的によってアプローチは異なります。たとえばリード数をKPIにされる企業さんもいれば、ブランディングという文脈で開催される企業さんもいます。リードの数だけではなく、リードの質(MQL)で見ている方もいますね。

 またイベントの位置付けによっても変わってきます。たとえばカンファレンスをブランディングの機会として、多くの潜在層のお客様にお越しいただくよう実施する。その後ウェビナーで特定の業種や特定のニーズ・課題に対して誘導し、細分化されたウェビナーを開催していく。このように単発のイベントだけでなく、全体で複合的に見たときのジャーニーを設計している企業さんが増えてきたように思います。

酒居:ユーザベースではBtoB領域で5つのプロダクトがあり、それぞれ月に1~2本、合計で10本程度のオンラインイベントを開催しています。プロダクトのフェーズによってイベントのテーマの作り方や立ち位置を変えていて、1回あたり1,000~2,000名にご視聴いただいています。

 またオンラインにシフトしてからは、オンライン上の体験が我々の事業の肝だと認識しております。ですから、ここをもっと進化させるために、2021年からはイベントとは別のカテゴリーで「オンライン番組」としての番組制作もスタートしています。

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彼らの関心事が肌感覚でわかるまで、解像度を徹底的に上げる

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この記事の著者

落合 真彩(オチアイ マアヤ)

教育系企業を経て、2016年よりフリーランスのライターに。Webメディアから紙書籍まで媒体問わず、マーケティング、広報、テクノロジー、経営者インタビューなど、ビジネス領域を中心に幅広く執筆。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社ユーザベース

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2023/06/30 10:00 https://markezine.jp/article/detail/41785

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