「テレビ×デジタル」の時代を迎えつつある今、マーケティングにおけるテレビの役割は変化を迎えている。成果につながるテレビ活用を実現するには、CTVの普及や生活者の変化など、時代をとらえた戦略が欠かせない。本特集では、デジタルで進化するテレビが持つ可能性と、マーケティング活用のポイントを探っていく。
最新記事
CTVのMF1層への注視リーチ効率、地上波の3.6倍に KDDIら3社が示すTVCM3.0の今と価値
大きな画面を使って広告配信が行えるため、ブランド認知向上の手段として強い効果を持つテレビデバイス。地上波番組に加えてCTVのコンテンツも視聴されるようになっており、広告面として注力する企業も多い。しかし、テレビCMとCTV広告では、広告効果を測定する指標が統一されていないため、横断した効果的なプランニングが難しい。そんな課題を受け、フリークアウトは、テレビCMとCTV広告の評価指標を統合させテレビデバイス全体での広告配信最適化を図る“TVCM3.0”という概念を提唱し、同社のグループ会社が展開するYouTubeのコンテキストターゲティング「GP」を用いて、ながら見や子ども視聴を配信先から排除するCTV広告バイイングの効率化を図っている。効果計測においてはREVISIOが提供するA-UR（Attention Unique Reach）を活用し、KDDIのプロモーション効果の最大化に成功した。本記事では、KDDI、REVISIO、フリークアウトの3社に、TVCM3.0の考え方と実行方法、計測指標を統一したプロモーションの成果についてうかがう。
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アサヒビールに聞く、顧客のインサイトを捉えたテレビCM出稿術
「アサヒスーパードライ」をはじめ、様々な酒類ブランドを展開するアサヒビール。同社のテレビCMをまったく見ない日はほとんどないのではないか。そんな同社は、どのようなことを意識しテレビCMを活用しているのか。本記事では、メディアプランニングを統括する室井氏に同社のテレビCMの取り組みについて聞いた。
ライフネット生命が目指す“テレビデバイス”としての効果最大化 CTVへの期待と地上波に残される価値
2023年5月に開業15周年を迎えた「ライフネット生命」。インターネットを主な販売チャネルとする同社は、2023年4月末の保険契約総数が58万件を超え、開業10周年の2018年から、5年間で約2倍へと躍進した。その背景には、長年にわたって出稿してきたテレビCMがあり、時流に合わせて変化する運用法と変わらない発信軸があった。本記事では、マーケティング部長を務める肥田康宏氏に、現在のテレビCMの位置づけやデバイスとしてのテレビの活用について伺った。
スシローのテレビCMが目を引くのはなぜか？REVISIOの注視データを活用し、深層心理を探る姿勢
回転すしの「スシロー」などを展開するFOOD＆LIFE COMPANIESは、テレビCMのクリエイティブ改善とインサイトの深掘りにREVISIO（リビジオ）の「Telescope（テレスコープ）」を活用している。当初はデータのリアルタイム性に期待していたが、アナリストによる知見の提供も大いに役立ち、「誰目線で、何を届けられているか」活発な議論ができているという。取り組みの詳細をFOOD＆LIFE COMPANIESマーケティングリサーチ部長 和田 貴子氏とREVISIOの若林 小夏氏に聞いた。
「どうする？GOする！」タクシーアプリのGOが仕掛けたブランド想起のためのテレビ活用術
「どうする？GOする！」のテレビCMでおなじみのタクシーアプリ「GO」。サービス開始からわずか3年で1,500万ダウンロードを超えた。急拡大を続けるGOのマーケティング戦略において、テレビCMとデジタルメディアはどのようにシナジーを生んできたのか。本記事では、GOアプリ事業本部で本部長を務める江川絢也氏に詳細を聞いた。
『アサヒ 十六茶』の認知経路の約8割はテレビCM！発売30周年を迎えたブランドの今後のマーケ戦略とは
ブレンド茶のパイオニアとして、2023年3月に発売から30周年を迎えた『アサヒ 十六茶（以下、十六茶）』。アサヒ飲料がこのほど、十六茶を知る人に認知したきっかけを調査したところ、約8割は「テレビCM」と答えたという。本稿では、アサヒ飲料の担当者に、認知獲得において未だに根強い効果を発揮するテレビCMの活用法とWebとの棲み分けなどについて聞いた。
検討率が約2倍に！KINTOがTVerで展開する、「サービス認知」を拡大させるデジタル戦略とは
“新車のサブスクリプションサービス”をはじめとしたビジネスを展開するKINTO。認知の獲得に圧倒的な力を持つテレビCMに加え、精緻なターゲティングが可能となるデジタルメディアを組み合わせたマーケティング施策を両輪で推進している。中でもTVerでの出稿は、ブランド名の認知だけでなく、その先のサービス内容の理解を促すうえで非常に有効だという。取り組みの詳細について、マーケティング企画部のお二人に話を聞いた。