チーターデジタルは、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」を発表した。一部内容を紹介する。

消費行動の傾向　日本は他国よりも「ライフスタイルに合っているか」を重視

　日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答が、アメリカでは30％である一方、日本は52％に上る。

価値交換によって、情報開示の意向が高まる

　回答者のうち43％が商品やサービスと引き換えに情報提供を希望している。

　また、企業から提供される価値が自身の情報の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想（38％）、将来購入するかもしれない商品の情報（37％）、過去の購入情報（33％）だった。

パーソナライズ広告に思うことは？

　消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15％に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45％、「パーソナライズ広告は不快」が29％に上った。

パーソナライズされたチャネルの効果

　メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。過去12ヵ月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上る。

ロイヤルティを持つブランドの数

　消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。「2～5ブランド」が72％と最も高く、次いで「6～9ブランド」が13％。「1ブランド」という回答が11％、「10～15ブランド」は2％のみだった。

【調査概要】
調査主体：チーターデジタル
調査期間：2020年1月〜2月
サンプル数：N=4,921（日本=809、その他、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリア、合計＝4,112）

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