Sitecoreは、日本や米国を含む14カ国2地域の消費者およびマーケターを対象とし、コロナ禍における「2021年の年末商戦・消費動向に関する調査」を実施した。

コロナ禍以前の生活に戻った実感、日米消費者に顕著な差

　消費者に対し「新型コロナウイルスの感染状況を確認するか」と尋ねたところ、日本では「ほとんど毎日確認する（41%）」「たまに確認する（45%）」と回答している一方、米国では「ほとんど毎日確認する（14%）」「たまに確認する（49%）」と回答しており、日本は米国よりも感染状況を確認する割合が高いことが分かった。

　また、「新型コロナウイルス流行前の生活に戻ったことを実感するか」と尋ねたところ、「生活の状態が元に戻った」と実感している人の割合は日本が14％であるのに対し、米国では半数以上を占めた。

ホリデーシーズン、米国は6割・日本は2割が「昨年よりも豪華に祝う」

　日米の消費者に対し「2021年のホリデーシーズンを昨年より盛大に祝う予定があるか」と尋ねたところ、「昨年より盛大に祝う」と回答した人は日本で20%、米国で60%となった。

3人に1人が「ホリデーシーズンの売上が年間売上の6割以上を占める」と回答

　マーケターに対して「ホリデーシーズンの売上が年間売上に占める割合はどの程度か」と尋ねたところ、日米とも3人に1人が「60％以上の割合を占めている」と回答した。

2～3割の消費者が「昨年よりも多くの支出を予定」

　消費者に対して「今年のホリデーシーズンの支出は、昨年と比較するとどうか」と質問。日本では24％、米国では36％が「昨年よりも今年の方が多くの支出を予定している」と回答した。

日米とも約4割がホリデーシーズンの買い物をオンラインで行う

　消費者に「今年のホリデーシーズンの買い物において、オンラインを利用するか」と尋ねたところ、日本では36％、米国では43%が「ほとんどもしくは全ての買い物をオンラインで行う」と回答した。

日米マーケターの約7割がインフルエンサーを起用予定、消費者は懐疑的

　日米のマーケターに「今年のホリデーショッピングにおいてどのようにインフルエンサーを起用するか」と尋ねたところ、7割弱が頻度にばらつきはあるものの、インフルエンサーの起用を予定している一方、3割強は起用しない予定であることが分かった。

　一方、消費者にインフルエンサーに対する印象を尋ねたところ、日本の66％、米国の76％は「全く興味がない」と回答。日米ともに、消費者の6割以上がインフルエンサーという存在に「共感できない」「信用できない」「関係がない」という印象を持っていることが分かった。

クッキーレス対応、日本は4割弱で米国に後れを取る

　マーケターに対し「クッキーのトラッキング機能が規制された後、顧客へのパーソナライゼーションをどのように実現したか」と尋ねたところ、依然として日本では44%、米国では37%が「サードパーティーのデータモデルを利用している」と回答した。

　ファーストパーティーデータの収集については、米国のマーケターの51％が「積極的に取り組んでいる」と回答する一方、日本のマーケターは36%にとどまり、顧客データの取得状況に差異が見られた。

【調査概要】
方法：インターネット（Web）アンケート方式
エリア：米国、日本、オーストラリア、イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、イタリア、スペイン、ギリシャ、アイルランド、ベネルクス（ベルギー、オランダ、ルクセンブルク）、中東、東南アジア
サンプル数：
消費者調査　米国1,000サンプル、日本1,027サンプル
マーケター調査　米国400サンプル、日本432サンプル
期間：
米国　2021年6月7日（月）～2021年6月14日（月）
日本　2021年7月23日（金）～2021年7月30日（金）
機関：ADVANIS

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