調査は、広告代理店を除く、企業のウェブマーケティングに従事している20代から50代の男女を対象に11月に行われたもので、今回400名の回答をまとめた調査結果が発表された。SEOに求める最終目的として最も多かったのは「成約数の向上」で、検索結果の順位上昇だけでなく、成約数の向上を目的にしているウェブマーケティング担当者が多いことが明らかになった。
その一方で、現在SEO会社に対策を依頼している場合、その対策状況に不満を感じると回答した担当者は54.4%にのぼっており、その理由としては「費用対効果が分かりにくい」が最も多く、7割近くに達している。
調査対象者のうち、半数は自社でSEO対策を実施しており、その理由としては「予算」が最も多い。2009年度のウェブマーケティング予算の変動については「変わらない」が48.5%で最も多く、「減った」24.0%、「やや増えた」13.3%となっている。
こうした企業側の状況からか、SEO会社を選定するポイントとして「サービスの価格」という回答が4割以上を占めており、費用対効果の不明瞭さが多くの予算を投入しにくい状況につながっているのではないかと同レポートでは推測している。
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