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CA、動画広告に特化した調査組織を設立／「企業の動画広告の利用状況に関する調査」実施

2015/10/19 11:30

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　サイバーエージェントは、動画広告市場に関連する調査を行う専門組織「オンラインビデオ総研」を設立。取り組みの第一弾として、シード・プランニングデジタルインファクトと共同で、国内大手企業の動画広告の利用動向に関するアンケート調査を実施した。

動画広告の出稿率は拡大傾向

　大手広告主企業の動画広告の出稿率をみると、動画広告を利用している企業の比率は2014年時点で20％、昨年対比211％と出稿率が急増。2015年の出稿率は37.8％を見込み、このままのペースで2016年も推移すると、全体の出稿率が50％を越え、ることが予測される。

大手広告主企業の動画広告出稿率（経年変化）
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出稿目的は「認知獲得」、出稿しない理由は「効果が未知数」がトップ

　動画広告の出稿目的として、商品・サービスの「認知獲得」を出稿目的とする大手広告主企業が全体の91.7％に該当。続いて、商品・サービスを訴求する「Webサイトへの誘導」が、全体の50.0％に該当した。

　商品・サービスの「想起の獲得」、「詳細理解の促進」は、ブランディング広告に多いKPIである一方、商品・サービスを訴求する「Webサイトへの誘導」「Webサイトからの購買促進」は、ダイレクト広告に多いKPIといえる。全体の約9割に該当する、商品・サービスの「認知獲得」は、ブランディング広告・ダイレクト広告に関わらず、動画広告ならではの共通の指標として、一般的に認識されており、出稿目的が多様であることも特徴の一つだと考えられる。

　一方、動画広告を出稿したことがない企業のうち、48.1％が「効果が未知数」のため広告出稿を躊躇している。また、「自社商品・サービスの訴求先として適切ではない」と考えている企業が32.1％存在する。

動画広告を出稿しない理由
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約6割が前年出稿額以上の出稿を予定

　2015年の動画広告予算の予定について、現在、動画広告を出稿している大手広告主企業のうち、2015年の予算を「増やす」との回答したのは全体の36.8％、「同等」が21.1％で全体の57.9％を占め、約6割が前年出稿額以上の出稿を予定している。

【調査概要】
調査主体：株式会社サイバーエージェントオンラインビデオ総研
調査時期：2015年6月～8月
調査方法：郵送アンケート調査、Web画面で回答入力されたデータを集計
調査機関：デジタルインファクト（株式会社シード・プランニング）
調査対象：大手企業は、下記のデータを参照し、アンケート票の郵送先を選定。
1）日経広告研究所「2014年度有力企業の広告宣伝費」掲載の大手広告主及び、年間売上500億円規模の大手企業1,650社
2）ビデオリサーチインタラクティブ「Web Ads Report Advance」2014年1月1日～12月28日のPCインターネット広告出稿額上位1,000社
※上記1と2より、重複処理を実施。