Criteoは、2015年第4四半期モバイルコマースレポート（Q4 2015 State of Mobile Commerce Report）を発表した。
全モバイル商取引の90％がスマートフォンに
日本のオンライン商取引を調査した結果、47％は複数のデバイスまたはチャネルを通して行われていることが判明。うち45％はモバイルデバイスで最終的な商取引が行われていた。これは、消費者が購入過程でさまざまなデバイスを活用しつつ、モバイル上で買い物をする習慣がついていることを示している。またモバイル商取引のシェアに着目すると2014年より2％上昇し、eコマースによる全取引の49％に到達した。
また、全モバイル商取引の約90％をスマートフォンが占めた。この推進力となったのがスマホ上での取引機能の改善、デバイスの高い普及率、大きくて明るいスクリーン、高速無線ブロードバンドの普及などが考えられる。なお、eコマース上におけるスマートフォン利用は全世界におけるモバイル販売の大半を占め、この傾向は日本と韓国で最も顕著であることが分かった。
モバイルアプリでのCVRは、モバイルブラウザより120％高い
世界的にみると2015年第4四半期、商取引のほぼ40％が複数デバイスまたはチャネルを通して実施されており、デスクトップでの買い物客のうち37％が、購入前に別の少なくとも一つのデバイスで同じ小売業者のサイトを閲覧していた。
また、モバイル体験を重視してきた小売業者で見ると、モバイルアプリが小売業界におけるモバイル商取引全体の54％を占め、旅行業界ではモバイル商取引の58％を占有していた。なお、モバイルアプリを使用する買い物客はモバイルウェブ上の買い物客より286％も多く商品を閲覧し、買い物かごに入れる割合がモバイルブラウザよりも90％高くなる。さらに、アプリでの全体的なコンバージョンレートはモバイルブラウザよりも120％高いことが分かった。
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