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電通、業種別のマーケティングターゲット区分に基づくテレビ広告の提案を推進 新サービスで広告枠を評価

 電通は、テレビ視聴率データから、広告主のマーケティングターゲット(顧客像)を詳細に抽出・可視化し、そのターゲットがどれだけ視聴しているかという視点でテレビ広告枠を評価する新サービス「People Driven TV planning」を推進することを発表した。これにより、「人」起点でのテレビCM出稿提案を強化していく。

 同サービスでは、広告主の商品・ブランドのマーケティングターゲットを描き、ターゲットがどのような番組を視聴しているのかを可視化し、テレビ広告枠の評価・提案を行う。

People Driven TV planning提案のフレーム
People Driven TV planning提案のフレーム

 具体的には、マーケティングターゲットの可視化が可能なデータ処理ツール「People Profiler」を使い、テレビの視聴率測定データに加え、テレビパネルによるPC、スマートデバイスの接触状況、アンケートデータなどをまとめて活用することで、より精緻なターゲット・プロフィールを設定する。

 またスポット広告出稿の検討には、放送局・曜日・時間帯別にターゲット層の視聴の多寡を可視化した「People Driven TV Heatmap」を活用。タイム広告(番組提供)出稿の検討には各層の視聴率を集計した「People Driven TV rating」を活用する。

 たとえば、「流通業」のテレビ広告プランニングでは、「大型総合スーパーマーケット」「ドラッグストア」「家電量販店」の各業態を週1度以上利用すると回答した3つのマーケティングターゲット階層が視聴するテレビ枠を抽出。今回はこの「流通業態3階層」に加え、「携帯電話7階層」「自動車4階層」「ECアプリ4階層」「コンビニ4階層」「ビール類6階層」「金融業3階層」の7業種向けの汎用階層をあらかじめ用意している。

 今後は広告主の要望に応じ、様々な業種別階層の追加やマーケティングターゲット階層の増強を実施していく予定だ。

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2020/07/20 12:30 https://markezine.jp/article/detail/33862

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