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今知っておきたいマーケティング基礎知識

ビジネスで使える無料動画共有サイト5選!活用事例や注意点も紹介


 動画は視覚・聴覚で情報を提供できるため、マーケティングやセールスの一環、社内研修などのビジネス目的で取り入れる企業が増えています。そうした動画を手軽に共有できるのが、YouTubeやニコニコ動画など無料で利用可能な動画共有サイトです。本記事では、ビジネスで利用できる無料の動画共有サイトを紹介します。また、動画共有サイトのビジネス活用事例や、利用する上での注意点なども紹介するので、ぜひお役立てください。

動画共有サイトとは

 動画共有サイトとは、投稿した動画を他のユーザーと共有できる、インターネット上のWebサイトです。サイトによってはライブ配信に対応している場合もあり、リアルタイムの様子を動画で届けられます。

 Webブラウザで動画を投稿・視聴できるため、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットなどからも利用できるのが特徴です。また、コメント投稿や字幕、倍速再生など、サイトによってさまざまな機能が搭載されています。

 不特定多数が動画を視聴するのがメインですが、特定のユーザーしか視聴できないように設定する「限定公開」という仕組みもあるため、社内のマニュアル動画や会員限定コンテンツなどを配信している企業の事例も増えてきました。

動画共有サイトを活用するメリット

 動画共有サイトをビジネス利用する企業も増えてきていますが、「どのようなメリットがあるのだろうか」「自社サーバーを使った動画共有とはどう違うのだろう?」と思う方も多いのではないでしょうか。

 そこで、動画共有サイトを活用するメリットを紹介します。

大容量の動画ファイルでも共有できる

 動画は容量が大きいため、自社サーバーを使って投稿・共有するとサーバーに多大な負荷がかかります。

 動画コンテンツ数が増えても、安定的に動画を投稿・共有するためには、動画共有サイトの活用がおすすめです。

 ただし、動画共有サイトによってアップロードできる動画の容量や時間に制限が設けられている場合もあります。事前にサイトごとの使い方や利用規約などを確認して、動画の容量を調整してからアップロードしましょう。

多くのユーザーの目に留まる

 商品・サービス動画や採用動画など、不特定多数のユーザーに視聴してもらいたい動画がある場合は、動画共有サイトがおすすめです。

 動画共有サイトには日々多くのユーザーが訪問し、多様な動画を視聴しています。たとえばYouTubeに関しては、2023年12月にGoogle日本法人が発表したデータによると、国内の18歳以上の月間視聴者数は7,120万人を超えているとしています(※)。

 話題の動画や再生数の多い動画などはTOPページやランキングに表示されるため、多くのユーザーの目に留まり視聴を促せるでしょう。動画のURLをSNSなどで拡散してもらえれば、さらなる認知拡大が期待できます。

 サイト内でキーワード検索もできるため、動画にキーワードを設定しておくと、検索でヒットした動画をユーザーに視聴してもらえる可能性が高まります。

※出典 :YouTube、国内の月間視聴者7120万人 年齢層拡大

視聴できるユーザーを制限できる

 動画共有サイトは不特定多数のユーザーに動画を視聴してもらえる一方で、視聴できるユーザーを制限できる機能もあります。

 たとえば、社内の業務マニュアルや会議内容を動画化したコンテンツ、有料会員、リピーターなど特定の顧客限定で配信したい動画は、一般公開せずに限定公開とすることで特定のユーザーのみ視聴が可能です。

 また、動画の内容に間違いや問題点がないか確認してから一般公開するときにも、限定公開の機能が役立ちます。社内チェックが済んでから一般公開すれば、間違った情報を流したことによるトラブルや炎上のリスクが減ります。

視覚・聴覚で情報を伝えられる

 動画は視覚と聴覚から情報を得られるため、より詳細でわかりやすい情報を伝えるのに適しています。

 たとえば、ユーザーに自社商品の魅力や使い方を知ってもらおうと思っても、テキストや画像だけでは表現できない部分もあるでしょう。

 動画を活用すると、テキストや画像だけでは伝えるのが難しい商品の魅力や、フローに沿った使い方の説明などができるため、ユーザーが情報を理解しやすいのです。

 また、社内の業務に関しても、マニュアルやルールブックではなかなか理解しにくい業務も動画であればわかりやすく伝えられます。

 このように、動画を活用してユーザーに情報を届けるためには、安定的に動画を投稿・視聴できる動画共有サイトの活用が欠かせません。

ビジネス用途の動画共有サイト活用事例

 ビジネスで動画共有サイトを取り入れるにあたり、どのような用途で活用できるのでしょうか。商品・サービスに関する動画が一般的にイメージしやすいですが、実はそれ以外にも多岐にわたる活用用途があります。

 本章では、動画共有サイトのビジネス活用事例を「社内向け」と「社外向け」に分けて紹介していきます。

【社内向け】業務マニュアル

 社内向けでよく使われているのが、業務マニュアルとしての動画活用です。

 複雑なフローの業務や細かい設定が必要な業務などは、紙ベースのマニュアルでは理解しにくいため、社員が十分に理解せずに業務を進めることによってミスを招きかねません。また、後輩社員や新人に業務内容を教える際にも、社員によって業務の進め方が違うと教え方も異なってしまい、均一で適切な教育ができないでしょう。

 そこで、業務の手順に沿って動画化しておくと、正確な業務内容を社員に伝えることが可能です。全員が同じ情報を得られるため、教え方による業務品質の差も出なくなります。

 この場合、動画共有サイトでは限定公開にしておくと、社内の業務内容や成果を出すポイントなどの機密情報が洩れる心配もありません。

【社内向け】社内研修

 社内研修を動画化して、動画共有サイトを活用している企業もあります。

 会場で社内研修を実施するには、会場を予約して椅子や机などを設営し、資料を印刷したり当日受付したりする必要があります。また、社員は研修の時間を確保するために、業務を調整しなければなりません。全国から社員が集まる場合は、膨大な交通費や宿泊費などもかかるでしょう。

 そこで、講義の内容を録画して動画共有サイトで配信すると、社員はスマートフォンでスキマ時間に学習できるため、研修のための場所と時間を確保する必要がなくなります。

 加えて、しっかりと研修動画を視聴したか確認するために、感想レポートや理解度テストなどを実施するとよいでしょう。

【社内向け】経営戦略や経営方針などの共有

 規模の大きな企業だと、上層部の経営戦略や経営方針が現場まで共有されず、上層部と現場で熱量にギャップが生まれてしまうことも少なくありません。

 そこで、文章で伝わりにくい上層部の想いやビジョンなどを動画にすれば、臨場感あふれる様子で伝えられます。正確に経営戦略や経営方針を伝えられれば、現場のモチベーションを高める効果も見込めます。

 経営戦略などの動画は、機密情報が含まれている場合は社内限定で公開した方がよいですが、そうではない場合は一般公開するのもおすすめです。社外の人にも自社の方針や想いを知ってもらえて、ブランディングなどにつながるでしょう。

【社外向け】商品・サービスの紹介

 社外向けで多く活用されている事例として、商品・サービスの紹介動画があります。テキストや画像だけでは伝えきれないような商品・サービスの特徴や魅力、導入メリットなどを紹介し、ユーザーの購買意欲を刺激する動画です。

 動画共有サイトに商品・サービスの紹介動画を投稿したら、動画のURLを自社サイトやSNSで拡散するのも一案です。また、メールマガジンや、資料請求のお礼メールなどに貼り付ける方法もあります。

 ただし、一方的に商品・サービスについて紹介するだけの動画ではユーザーの関心を引けずに離脱につながるため、開発エピソードや製造工程なども盛り込みましょう。

【社外向け】商品・サービスの使い方や事例

 実際に商品・サービスを導入している顧客に向けて、使い方や導入事例などを紹介する動画もおすすめです。

 顧客のなかには、商品・サービスを利用する際、機能や設定などについての疑問が浮かんでくる人もいるかもしれません。また、「もっと活用したい」と思い、他社の事例を参考にしたいと考える顧客もいるでしょう。

 そうした既存顧客のフォローに、商品・サービスの使い方や事例の動画が活用できます。

 フォローメールに動画のURLを貼り付けたり、チャットでの問い合わせに対して動画URLを送付したりして、有益な情報を提供しましょう。

【社外向け】ウェビナー動画

 ユーザー向けのセミナーを開催した際に、その様子を撮影しておけば、ウェビナー動画として活用できます。ウェビナー動画であれば、ユーザーは会場に行かなくてもスキマ時間で視聴できるため、手軽に価値のある情報を手に入れられます。

 ウェビナー動画で価値のある情報を得られれば、「別の動画も見てみよう」「実際に商品を購入してみよう」などと思うきっかけになるかもしれません。

 また、動画共有サイトではライブ配信にも対応しているため、リアルタイムでウェビナーを開催することも可能です。参加者からの質問に即座に答えられるため、双方向のコミュニケーションが実現します。

【社外向け】ブランディング

 視覚・聴覚で訴求できる動画は、ブランディングでも活用されます。

 ブランディング動画と一口に言っても、自社の理念やビジョン、商品作りのこだわりなどを紹介する動画などさまざまな種類の訴求軸があります。自社のアピールポイントを洗い出し、魅力が伝わるような動画を制作してブランディングにつなげましょう。

【社外向け】採用動画

 採用活動にも動画を取り入れる時代です。採用動画を動画共有サイトに投稿すると、「ここで働きたい」と思ってもらうきっかけになります。

 企業の理念やビジョンだけでなく、実際のオフィスの様子や社員が働いている姿、採用担当者からのコメントなどを紹介する動画を発信し、企業に興味を持ってくれる人を増やす目的があります。

 自社の採用サイトや外部の求人サイトに動画URLを掲載したり、SNSで拡散したりすることが、多くの人に視聴してもらえるコツです。

ビジネスで使える無料の動画共有サイト5選

 ビジネスで動画共有サイトを活用したいと考えていても、最初から有料サイトを利用するのはハードルが高いと感じている人も少なくないでしょう。そこで、無料で利用できる5つの動画共有サイトを紹介します。

YouTube

 動画共有サイトの中でもトップクラスのシェアを誇るのが「YouTube(ユーチューブ)」です。

 2006年にGoogleが買収しており、GoogleアカウントでYouTubeチャンネルを開設できます。無料で利用でき、動画投稿やライブ配信、一般公開/限定公開などの機能が充実しているため、「まずはYouTubeから始めてみる」という企業も多いでしょう。

 デフォルトでは15分までの動画しかアップロードできませんが、Googleアカウントの確認手続きができれば256GBまたは12 時間のいずれか小さい方の動画までアップロードが可能です。

 YouTubeは日々膨大なユーザーが動画を視聴しているので、幅広い層に認知してほしい際に効果的です。限定公開機能を使えば、社内や会員など限られたユーザーのみが視聴できるようにも設定できるため、さまざまな用途に活用できます。

ニコニコ動画

 「ニコニコ動画」は、株式会社KADOKAWAの子会社である株式会社ドワンゴが運営する動画共有サイトです。

 ユーザーからのコメントが動画内に表示されるため、ユーザー同士が一体感を感じながら楽しく動画を視聴できるのが特徴です。コメントは非表示設定も可能で、用途に応じて使い分けることをおすすめします。

 動画に課金機能を設定すれば、ウェビナー動画などの価値の高い動画を有料コンテンツとして販売できます。複数の動画をパックにしての販売も可能です。

 ただし、アップロードできる動画は3GB以下もしくは6時間以下という制限があるため、利用する際には注意が必要です。

FC2動画

 「FC2動画」は、ブログサービスやレンタルサーバーサービスなどのインターネット事業を展開する、米国に本社を構えるFC2社が運営している動画共有サイトです。

 個人が撮影した動画を投稿するイメージが強いサイトですが、「学習 教育 レッスン」や「ニュース 時事 ブログ」といったビジネスでも利用できるカテゴリも設けられています。

 投稿できる動画の本数に制限はありませんが、無料会員の場合は1GBまでの動画しか投稿できません。有料会員になると4GBまで動画の投稿でが可能です。

 投稿した動画を視聴できるユーザーを制限もでき、「友だち」や「有料会員」などに限定して共有できます。

Dailymotion

 「Dailymotion」は、YouTubeに次ぐユーザー数がいると言われていて、ヨーロッパ圏を中心に人気の高い動画共有サイトです。日本での知名度はYouTubeに及びませんが、グローバルに展開したい企業や競合が少ない動画共有サイトを探している企業にとってはおすすめと言えます。

 基本的な機能はYouTubeと同様ですが、最大2時間までの動画を1日15本まで投稿できるという点で、YouTubeとは利用制限が異なります。

 登録者数に関係なく動画に広告が表示されるため、視聴者が広告のタイミングで離脱しないような工夫が必要です。

Vimeo

 「Vimeo」は、サイト上で動画の作成・編集もできるため、動画作成ソフトを持っていなくても高品質な動画を作成できる動画共有サイトです。

 ストレージ容量が限られていますが、無料で動画の作成・編集ができます。無料で始めて使い勝手のよさや成果を感じられたら、有料プランに移行するのもおすすめです。

 視聴できるユーザーを制限したり、動画にパスワードを設定したりもできるため、社内や会員限定の動画も配信できます。

 また、外部サービスとの連携が充実しており、録画したZoomミーティングをVimeoに直接アップロードできるようになるなど、より業務が効率化します。

SNSを動画共有サイトとしての活用も可能

 動画を投稿できるSNSを活用すると、SNS上で動画共有もできるようになります。SNSは拡散性が高く話題になりやすいため、うまく活用できれば多くのユーザーにアプローチできるでしょう。

Facebook

 実名登録で利用できる「Facebook」は、ユーザーの学歴・経歴や現在の仕事などを登録できるため、ビジネス目的で利用しているユーザーも多いSNSです。

 Facebookは、最大10GBでMP4またはMOVの動画を推奨しています。動画の時間は240分までですが、長時間の動画は画質やアップロード時間に影響するため注意しましょう。

Instagram

 「Instagram」は、ショート動画の共有に適したSNSです。

 Instagramの「リール」という機能では、最大90秒のショート動画の録画・編集ができるため、オリジナリティの高いショート動画を作成してユーザーの関心度を高められます。リール動画作成時に推奨されているアスペクト比は9:16で、スマホ画面で閲覧しやすい縦長の動画である点が特徴です。

TikTok

 「TikTok」もショート動画を得意とするSNSで、若年層を中心に人気を集めています。TikTokアプリで撮影して動画を作成できますが、自身で作成した動画をアップロードすることも可能です。

 TikTokアプリ上で作成できる動画は最大60秒までですが、パソコンなどで作成した動画は最大3分までのものがアップロードできます。

動画共有サイトを利用する上での注意点

 動画共有サイトは、無料で利用できるサイトもあるため手軽に動画を共有したい場合に便利です。また、全体に向けて公開するだけでなく、視聴できるユーザーを制限する機能もあるため、ビジネスでの活用にも向いています。

 ただし、ビジネスで動画共有サイトを利用するにあたり、頭に入れておきたい注意点もあります。デメリットとも言えるポイントのため、利用前に対策を検討しておきましょう。

無料だとアップロードできる容量に上限がある場合も

 動画共有サイトはサーバーの負荷軽減のためにアップロードできる動画の容量に上限が設けられている場合が多いですが、サイトによっては限りなく小さい容量でなければアップロードできない場合もあります。

 動画の容量を小さくするのであれば、画質を低くしたり尺を短くしたりするなどの調整が必要となります。しかし、画質が悪い動画や短すぎて理解しにくい動画はユーザーにとっての満足度を損ねるときもあるため要注意です。

 有料プランに切り替えると大容量の動画をアップロードできるサイトもあるため、事前に容量などを確認してから利用しましょう。

広告が表示される

 動画共有サイトを使うと、動画に意図せず広告が表示される場合があります。

 たとえばYouTubeの場合、YouTubeパートナーでなくても広告が表示されることがあると明言されているため、設定などで広告を非表示にはできません。

 意図しないタイミングで広告が流れると、ユーザーの満足度を低下させてしまう可能性もあります。特にビジネス目的の動画の場合、もしも競合製品の広告が表示されてしまうと、ユーザーが競合製品に奪われる問題点もあるでしょう。

 動画への広告表示によるリスクを想定した上で、動画の内容や設定などを工夫して対策を講じる必要があります。

セキュリティ面に気を付けなければならない

 動画共有サイトを活用する際は、セキュリティ面に十分注意しましょう。

 特に、社外秘の情報を含む動画を投稿する際には、公開設定を変えるのを忘れてしまうと思わぬユーザーに視聴されてしまう可能性があります。大きなトラブルになると、ブランドイメージの低下を招きかねないため気を付けましょう。

 想定外のリスクを避けるために、個人情報や企業の機密情報などを含む動画は動画共有サイトを使わないのも一つの手です。

サイト以外の無料で使える動画共有方法

 動画共有サイトやSNS以外にも、無料で動画を共有する方法があります。主に「オンラインストレージサービス」と「ファイル転送サービス」です。

 本章では、これらの特徴や具体的なツールについて紹介します。「どの方法が向いているのだろうか」と思った際の選び方としては、「動画を共有したいのは社内か、社外か」「動画を拡散したいか」「どのような目的の動画か」といった視点で選びましょう。

オンラインストレージサービス

 オンラインストレージサービスとは、インターネット上にデータを保存できるサービスで、「クラウドストレージサービス」「オンラインストレージツール」などと言われる場合もあります。保存できるファイルは、動画だけでなくWordやExcel、PDF、画像などさまざまなファイルが対象です。

 共有設定もできるため、部署やチームなど限られたユーザーにデータの共有も可能です。

Googleドライブ

 「Googleドライブ」は、Googleアカウントがあれば利用できるオンラインストレージサービスです。普段からGmailやGoogleスプレッドシートなどのGoogleサービスを利用している人にとっては、使いやすいツールではないでしょうか。

 AIを用いた高度な検索機能が搭載されており、保存しているデータが増えすぎても簡単に検索して見つけられます。

 無料プランでは、合計15GBまでのデータを保存できます。また、有料にはなりますがビジネス向けのプランも用意されており、最大でユーザー1人あたり5TBまで利用可能です。

OneDrive

 「OneDrive」は、Microsoft社が提供するオンラインストレージサービスで、無料で5GBまでの容量が利用できます。

 「PCフォルダーバックアップ」機能を使うと、Windowsパソコンのデスクトップやピクチャーなどのフォルダが自動的にOneDriveに同期されるため、わざわざデータをアップロードする必要がありません。

 保存されたデータは共有もでき、リンクやメールアドレス、パスワードなどで共有する相手を制限できます。

DropBox

 「DropBox」は、世界で7億人ものユーザー数がいるオンラインストレージサービス。セキュリティの高さが特徴のため、ビジネス利用に適していると言えます。

 無料で利用できる容量は2GBで、データの共有機能も利用できます。「トラッキング対応リンク」を活用すると、共有したデータの開封履歴や閲覧履歴なども確認可能です。

ファイル転送サービス

 ファイル転送サービスも、動画を共有する方法のひとつです。

 共有のやり方は簡単で、動画をファイル転送サービスにアップロードした際に生成されるダウンロードリンクをメールやチャットなどで相手に送るだけです。リンクを受け取ったユーザーしかデータをダウンロードできないため、特定の相手と共有したいときに適しています。

ギガファイル便

 「ギガファイル便」は、最大300GBまでのデータファイルを無料で転送できるサービスです。

 アップロード後は最大100日間データが保持されるため、すぐにダウンロードできなくても安心です。ダウンロード用のパスワードも設定でき、万が一の事態にも備えられます。

データ便

 「データ便」は、最大2GBまでのファイルをアップロードでき、ダウンロードパスワードやダウンロード通知なども設定できるサービスです。「セキュリティ便」にチェックを入れると、受信者がダウンロード申請をしても送信者が許可しなければダウンロードできないため、よりセキュアにデータを共有できます。

firestorage

 「firestorage」は、最大2GBまでのファイルを20個までアップロードできるファイル転送サービスです。複数のファイルを1つのURLにまとめたり、ダウンロード用パスワードを設定したりする機能もあり、ビジネス目的で利用している企業も多いです。

まとめ

 ビジネスで動画が重要な立ち位置になっている昨今、動画共有サイトを通じた動画活用が求められています。無料で利用できる動画共有サイトは複数あり、それぞれアップロードできる動画サイズが異なるため事前に確認してから利用してください。

 社内向けの業務マニュアルや研修などの動画や、顧客向けの商品・サービス紹介動画、就職希望者向けの採用動画など、動画の活用の幅は多岐にわたります。動画共有サイトを活用してビジネスを成長させましょう。

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この記事の著者

マーケ研究所(マーケケンキュウジョ)

 マーケティングに関する情報を調べ、まとめて届けています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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2025/02/26 08:19 https://markezine.jp/article/detail/46433

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