
定期誌『MarkeZine』は、業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届けする、MarkeZineの定額制サービスです。
年12回、月4,100円台※で
最新マーケティング情報の定期誌をお届け!
▼サービス内容
※年間購読料 49,500円
紙版の詳細はこちらデジタルがあらゆる領域を包括するようになった今、マーケティングの知識は、現場のマーケターだけでなく、営業やITなど企業の変革を率いる部門や経営層にとっても欠かせないものとなっています。
変化する生活者の理解、多様化するコミュニケーションチャネルへの対応、デジタルトランスフォーメーションの実現など、企業の課題は多岐に渡ります。業界の最先端に向き合う編集部の視点で紡いだ定期誌『MarkeZine』は、デジタル化という大変革の波を乗り切る必携です。
同時に、リモートワークの定着により、働き方も変化しています。チームビルディングや人材育成には、オンライン環境下でも共通認識を構築することができる電子版をお役立てください。
また定期的に開催しているMarkeZineプレミアムセミナーでは、会社の枠組みを超えて、知見を共有する場をご用意しております。
定期誌『MarkeZine』が提供するサービスを包括的にぜひご活用いただければ幸いです。
定期誌『MarkeZine』第76号(2022年4月号)
特集「リテール最新動向」
様々なトレンドが生まれ、近年急速に変革が進んでいるリテール業界。各社のマーケターはアイデアとテクノロジーを活かし、顧客と新しい関係性を構築している。本特集では、売り方・買い方の進化、顧客理解の新たな手法、体験価値の向上といった視点から、業界の今を読み解いていく。
▼取材先
日本オムニチャネル協会 逸見光次郎
神奈川大学 中見真也
電通デジタル 岡本静華/辻田 光子
ユナイテッドアローズ 藤原義昭
セブン-イレブン・ジャパン 福島一晃
博報堂プロダクツ 吉田和史
ビーツ 上野山沢也 他
\ 電子版なら過去号も読み放題 /
電子版はこちら定期誌『MarkeZine』ご購読者の方限定で、巻頭インタビューや特集など誌面掲載の記事(一部抜粋)をウェブでも公開しています。最新号だけでなく、バックナンバーの記事もお読みいただけます。(※1ページ目のみ、どなたでも閲覧可能です。)
誌面に登場する業界キーパーソンが登壇するリアルイベントに無料でご招待いたします。MarkeZineのコミュニティで、多くのマーケターと知見を共有しながら、次の一手となるヒントを導き出す場を共創します。
只今準備中です。
誌面に掲載したオリジナル調査などの図表データをダウンロードできるサービス『MarkeZine Stock』を、ご購読期間中ご利用いただけます。企画書や資料で自由にご活用ください。
株式会社ミケネコ
企業のマーケティングやブランディング活動を支援するクリエイティブエージェンシー、株式会社ミケネコ。2016年から定期誌『MarkeZine』を購読していただいている同社の代表取締役 新里尚平さんにお話をうかがいました。
― 定期誌『MarkeZine』をどのように活用されていますか?
まず私が誌面に目を通し、気になった記事には付箋を貼り、会社の書棚に並べています。書棚からスタッフは自由に定期誌『MarkeZine』を読むことができ、私が気になったポイントを付箋によって共有できるようにしています。今はリモートワークが定着したので、プレミアム記事を社内のSNSでシェアする、記事のテーマでアンケートを取るなど、紙版とWEBの情報を駆使した社員間の状況共有に力を注いでいます。社員自ら情報をキャッチアップし、自主的に行動してくれる機会が増えたと感じています。
― 定期誌『MarkeZine』を利用し続けていただいている理由は何ですか?
MarkeZineの記事は現場の最前線で活躍するマーケターが取材対象になることが多く、だからこそ説得力があり、実践的だと感じています。私たちのように、マーケティング専門企業には非常に役立つ情報が多いです。また、MarkeZine Academy(教育講座)も合わせて活用し、知識の吸収とスキルアップを複合的に行っています。
MarkeZineには、大企業・有名企業はもちろんですが、企業規模を問わず中小企業や地方など、様々な企業の事例をコンテンツとして届けていってほしいと期待しています。
今後も導入企業様の声を定期的に掲載する予定です。
事例インタビュー申込はこちら※2021年11月時点の購読者データ
MarkeZine定期誌は、様々な企業規模の読者様に利用されています。
約1/3がIT企業。広告や小売業など、マーケティングが特に重要な企業にも選ばれています。
他では得られない一歩深い情報を得られて、取引先との交渉がやりやすくなりました。部門間の共通認識のようなものができて、それを前提にすることで話が伝わりやすくなりました。(福利厚生サービス業)
新しいマーケティング施策のアイデアだしに役立っています。(IT業)
先端トレンドへの理解が深まりました。(コンサルタント)
業界全体がIT化に疎く、弊社も例外ではありませんでした。実店舗も自然流入に依存していましたが、SNSやデジタルツールを活用して集客をスタート。明確な数字が現れるので効果が実感しやすく、部署全体でよりIT化へ舵を切る流れに至りました。(レンタル業)
お申込みいただいた時点での最新号から1年間発送いたします。最新号の発行は、毎月25日です。
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※ポスト投函方式ですので、郵便受けの投入口のサイズにご注意ください。(誌面サイズ : 縦 28cm/横 21cm/厚さ 約5mm)
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