O2Oで広がるリアル店舗やサービスの新たなビジネスチャンス
代表取締役 柴田陽氏
「O2O（オンラインtoオフライン）はリアル店舗にとって非常に大きなチャンスだと考えている」と、柴田氏は切り出した。
「ECが一般化し、リアル店舗がECとの競争や共存を迫られている中でも、自社の顧客の購買行動にO2Oの流れを組み込むことで、新たなユーザー体験を創出する企業が登場し始めている」
オンラインでユーザーと接点を持ち、オフラインでの購買行動へとつなげる一連の流れを指す「O2O」の成功事例を挙げてみよう。例えば、柴田氏が手がけた日本交通の「日本交通タクシー配車アプリ」。このアプリは、GPSを利用して顧客がいる場所にタクシーを呼びよせるというサービスだ。提供を開始して約1年半でアプリ経由の予約が全予約の10％を占めるまでになったヒット作品だ。
もちろん、以前も電話をすれば現在地にタクシーを呼ぶことはできたが、このアプリを使えば今どこにいるかを説明する手間が省ける。さらに言えば、どこにいるかが説明できなくても問題ない。そのような点が普及の要因となっているのだろう。
「オンラインで接点を持ち、オフラインでの行動へつなげるO2Oは、リアルにかかわる様々な産業に新たなビジネスチャンスをもたらしている」
注目すべきは、スマートフォンと相性のよい位置情報サービス
O2Oに注目が集まっている背景として、当然ながらスマートフォンの普及が一番大きい。とりわけスマートフォンは常に持ち歩くため、位置情報サービスとの相性がいい点が、リアルでの購買行動を促す大きな力になる。
「モバイルを使ったリアル店舗やサービスへの集客は、フィーチャーフォンの時代から小売業におけるテーマのひとつだった。ここへきて改めて注目されているのは、スマートフォンによってより身近になった位置情報サービスが、O2Oの流れを大きく後押ししているからだ」
実際に、様々な位置情報サービスが登場している。foursquareやFacebook Check inのように基本的にネット上で楽しむものもあるが、一方で「ケータイ国盗り合戦」や「コロプラ」といった「位置ゲー」（位置情報システムを利用したゲーム）、電子クーポンを贈られた人が特定の店舗に来店してサービスを受ける「giftee」など、リアルシーンと関係するものが多くを占めている。
その中でも、日本でこれから成長が期待される分野が、コマースである。
