PR TIMESは、最新の広報トレンドを把握すべく、企業の広報担当者を対象にアンケート調査を行った。現在取り組んでいるPR手法を尋ねると、「プレスリリース配信」（61.4％）が最も多く、「商品が属すカテゴリ全体を対象とする啓発活動」（58.4％）、「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」（54.5％）と続いた。
また、「以前より注力して取り組んでいるPR手法」と「今後取り組みたいPR手法」を合算した、いま注目が集まっているPR手法には、「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」（32.7％）、「動画コンテンツを活用するPR」「プレスリリース配信」（ともに29.7％）と続いた。昨年と今年のカンヌ・ライオンズでも注目を集めた「動画コンテンツを活用したPR」が2位に入りったことから、動画活用について注力される傾向が伺える。また、改めて「プレスリリース配信」に注目が集まっているのも、プレスリリースがソーシャルメディアでシェアされる｢ネタ｣になるなど、情報流通やニュース価値が変化する中で、PR手法として見直されていると考えられる。
なお、現在採用している広報活動の効果指標を尋ねると、「広告換算額」（37.6％）、「ソーシャルメディアでの波及数（Facebook「いいね！」数やTwitterのツイート数など）」「メディアでの露出量」（31.7％）がランクイン。Webにおける話題拡散を成果とする向きが強まっていることが確認さた。
現在取り組んでいる動画を使ったPR活動の種類を尋ねると、「商品の機能性を説明する動画を用いたPR」（39.6％）、「動画を組み込んだプレスリリース」（37.6％）と続いた。「CMなど広告用に制作された動画を用いたPR」も32.7％で、「機能説明」や「実験結果」など、比較的“マジメ”な動画、あるいは広告用動画の流用が、現在の主流となっていることが読み取れる。
今後の動画利用を検討しているPR活動の1位には「商品の機能性を説明する動画を用いたPR」（27.7％）が再びランクインしたものの、2位に「話題化を図る切り口で制作された動画を用いたPR」（25.7％）が入り、動画を用いた話題化が注目されつつある。
動画を活用したPRの実施経験者および検討者を対象に、動画活用に期待することを尋ねると、「企業・商品などのイメージをより分かりやすく伝える」（72.7％）、2位「動画が話題になり、Webサイトなどへのアクセス増加」（42.4％）、3位「言葉にできない表現を感覚的に伝える」（34.8％）と続いた。
また、露出獲得に注力しているメディアについては、上位をほぼWeb関連が占める結果となり、WebPRへの関心が高まっていることが如実に表れていると言える。
【調査概要】
調査名：企業広報アンケート調査
調査期間：2014年6月26日～27日
調査対象：企業広報101名
調査方法：インターネットを利用したアンケート調査
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