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マーケティング予算のほぼ全てをデジタルに投下する企業は約7%に【PR TIMESx宣伝会議調査】

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2015/02/02 13:30

 PR TIMESが宣伝会議の協力のもと実施した調査から、マーケティング予算をほぼ100%デジタルに投下するブランドが約7%にのぼることが明らかになった。

 PR TIMESは宣伝会議の協力のもと、企業のマーケティング・PRに関する現状の取り組みや課題を把握するため、マーケティング・宣伝・広告・広報部門を対象に、共同調査を実施致した。

デジタル施策への予算配分は?

 ブランド・商材のマーケティング予算のデジタル施策への配分について尋ねると、「マーケティング予算のほぼ全てをデジタル施策に配分している」(6.9%)、「デジタル施策への予算配分が増加している」(61.2%)、「デジタル施策への予算配分は減少している」(14.7%)、「よくわからない」(12.9%)、「その他」(4.3%)という結果になった。6割の企業がデジタル施策への予算配分を増やしていると回答し、さらに約7%ではあるものの、ブランドによってはマーケティング予算をほぼ100%デジタル投下するところも現れていることが判明した。

 一方、マス広告(テレビ・新聞・ラジオ・雑誌)がターゲットに届いていると実感しているか尋ねると、「届きにくくなったと強く感じている」(28.4%)、「やや届きにくくなったと感じている」(41.4%)となり、以前よりも生活者に届きにくくなっていることを実感している企業が約70%にも及ぶ結果に。

8割の企業で「デジタル戦略PR」の重要性が増す

 ネットニュースやソーシャルメディアでの話題化を戦略的に仕掛ける「デジタル戦略PR」に、広告主企業が注目を高めていることが調査から明らかとなった。

 マーケティング活動において「デジタル戦略PR」の重要性が増しているか尋ねると、「重要性が増しており、既に積極的に取り組んでいる」(24.1%)、「重要性が増しており、今後取り組んでいこうと考えている」(57.8%)、「重要な気もするが、まだ取り組む意向はない」(17.2%)、「全く気にしていない」(0.9%)という結果に。4社に1社が既に「デジタル戦略PR」に積極的に取り組んでいるほか、6割近い企業は今後の取り組みに意欲を示していることから、「デジタル戦略PR」に対する注目と期待が高まっているようだ。

「デジタル戦略PR」が注目を集める理由

 「デジタル戦略PR」を重要視するようになった理由を聞くと、「効果を可視化し易い」(49.6%)、「二次波及に期待できる」(44.3%)、「リアルな反応が見える」(43.5%)、「コストパフォーマンスが良い」(42.6%)と続いた。

 スマートフォン普及などで情報の接点が大きく変わったのに加え、FacebookやTwitterをはじめとするソーシャルメディアを介した情報の連鎖、“生活者の生の声”として付けられるコメントが見えることや、「ネットで話題」という状態がテレビ露出や口コミなど更なる二次波及を生むことなど、「デジタル戦略PR」に寄せられる期待が大きいことがわかった。さらに、コストパフォーマンスの良さも挙げられたほか、ネットで話題になることでその後のマス施策が効きやすいとの回答もあり、その影響範囲はデジタル領域にとどまらないとも言えそうだ。

 ちなみに、PR戦略を立てる際の外部パートナー活用について、38.8%の企業が「既に活用している」と答えた一方、42.2%の企業は「活用したい気持ちはあるが、自社で取り組んでいる」と回答。パートナー企業への投下予算が問題点として考えられるこの問題には、大掛かりなPRコンサルティングの外注予算が用意しにくい場合にも、例えばソーシャルプロモーションと親和性の高い施策として個別案件でデジタルPRを実践するなど、コストパフォーマンスの良い「デジタル戦略PR」を検討する余地があるのではないかと考えられる。

高まる「動画PR」「データPR」への注目

 今関心を持っているPR施策について尋ねると、「動画PR」(50.0%)、「戦略PR」(37.9%)、「データPR(アンケート調査などのデータを用いたPR)」(33.6%)などが続いた。

 デジタルPRでは動画をはじめとして、イラスト画像やインフォグラフィックスなど、リッチコンテンツで生活者の情緒に訴える施策が増えていますが、この傾向が現れた結果だと言える。また、3位に挙げられたデータPRは、アンケート調査結果をもとに”生活者の声”として情報発信し、共感醸成を図る手段として多くの企業の関心を集めてきました。最近では調査結果データのグラフもイラスト化してリッチコンテンツにするなど、施策を組み合わせた手法も登場している。

【調査概要】
調査対象:広告主企業のマーケティング・広報担当者
調査方法:インターネット調査
調査時期;2014年11月26日~12月5日

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