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【特集】2024年の消費者インサイト

ピンチをチャンスに 消齢化社会でインサイトをどう掴む?

 様々な切り口で生活者のインサイトを紐解いてきた本特集。最後の切り口は消齢化だ。博報堂グループのシンクタンク「博報堂生活総合研究所(以下、生活総研)」では、生活者の感情や生活行動、消費態度、社会観などを1992年より調査し続けている。約30年分の膨大な調査結果から、年代間の価値観や嗜好の違いが小さくなってきていることが判明した。長らくデモグラを基に生活者のインサイトを捉えてきたマーケターは、これから何を手がかりにすれば良いのか? 消齢化社会におけるインサイトとの向き合い方を、生活総研の近藤氏にうかがった。

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この記事の著者

渡辺 佳奈(編集部)(ワタナベ カナ)

1991年生まれ。慶應義塾大学環境情報学部を2013年に卒業後、翔泳社に新卒として入社。約5年間、Webメディアの広告営業に従事したのち退職。故郷である神戸に戻り、コーヒーショップで働く傍らライターとして活動。2021年に翔泳社へ再入社し、MarkeZine編集部に所属。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/02/01 09:30 https://markezine.jp/article/detail/44646

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