博報堂DYメディアパートナーズは、首都圏と京阪神を対象に通算10回目となる地上デジタル放送の浸透度に関する調査を行った。昨年5割を突破した地デジ対応テレビの所有は、8.7ポイントアップして61%。所有しているテレビの内訳を見ると、所有者のうち9割以上が地上デジタル放送を直接受像できる内蔵型を選択している。
この増加を支える一因となったエコポイント制度はほぼ全員が認知。エコポイント制度を利用して地上デジタル対応テレビを購入した人は4.9%で、24%がエコ ポイント制度を利用して買う予定としている。
また、ワンセグ放送対応携帯電話の所有は、2006年からの4年間で17倍以上増加し、今年は5割を超えた。携帯電話でワンセグ放送を「よく見る」とした人は6.9%、「時々見る」は62.3%で、全体の7割がワンセグ放送を視聴している。
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