ガートナー ジャパンは、5月25日、日本企業のビッグ・データへの取り組みに関する調査結果を発表した。その結果、ビッグ・データに対する認知度は約9割に上り、約3割の企業が関心を示しているものの、実際にビッグ・データを活用している日本企業は6％という結果に。一部の企業を除き、取り組みがほとんど進んでいないことが明らかになった。

　同社は、2011年よりビッグ・データに関する調査を実施している。2011年から2013年にかけては、ビッグ・データを「よく知っている」「ある程度知っている」「多少知っている」と回答した企業の割合が、毎年大幅に増えていたが、2014年の結果では2013年と比較して、認知度、関心度共に大きな変化は見られなかった。また、依然として過半数の企業がビッグ・データを「IT企業のはやり言葉として冷静に見ている」ことも明らかに。一方、ビッグ・データへの取り組みを進める上での阻害要因と取り組み状況について質問したところ、48％の日本企業が、最大の阻害要因は「ビッグ・データから価値を得る方法が分からない」ことであると回答した。

【調査概要】
2014年11月にガートナーが国内の企業に実施した本調査は、ユーザー企業のIT部門のマネージャを対象にしたもの。対象企業の業種は全般にわたり、有効回答企業数は703件。

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