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“データを駆使した需要創出”で日本を元気にするためにはどうするか? テレビ×デジタルの最前線を追う

2015/07/23 10:00

 データドリブンマーケティングへの理解や高性能ツールの開発が進み、データを活用したターゲティングやコンバージョンの精度が上がっている。だが一方で、新規需要の創出が難しいのが課題だ。そんな中、データアーティストとワイヤーアクションがタッグを組み、データを駆使した新規需要の創出に取り組んでいる。今回、テレビ×デジタルの最前線を取材した。

人の心を捉えるには、サイエンス×アートが必要

MZ:今、DMPを活用した広告や自社サイトの最適化が進み、テクノロジーの進歩によって自動化できる部分も広がっています。今回は、東京大学との共同研究などを通した分析力に定評のあるデータアーティストの山本さん、そして同社とデータ面で協業しているワイヤーアクションの松永さんに、最新の分析システムでどのようなことが可能になっているのかをうかがっていきます。

 山本さんには過去にMarkeZineDayにも登壇いただきましたが、データアーティストは一昨年の設立時より、ランディングページの最適化を行なうLPO事業を主軸にされていますよね。

山本氏:はい、現在もLPOツール「DLPO」を提供しています。その傍ら、分析とデータの精度にこだわったサービス開発や、コンサルティングも行っています。元々私は大学院で人工知能の研究をしていたので、開発にはその経験も活かしています。

データアーティスト株式会社 代表取締役社長 山本覚氏
データアーティスト株式会社 代表取締役社長 山本覚氏

MZ:ちなみに、データ“アーティスト”という社名にはどのような意味が込められているのですか?

山本氏:私自身もデータサイエンティストとして、データの有効性を強く感じています。ですが、一方で本当に人の心をとらえるコミュニケーションは、データだけでは実現できないとも考えています。理屈では説明できない、人間ならではのひらめき、言い換えれば“アート”が必要です。企業がデータを扱うアーティストになれるように、当社は環境構築の部分を支援したい。社名には、そんな思いを反映しています。

テレビの流行も科学的に分析、「需要の芽」を見つける

MZ:現在、データアーティストは、電通グループのワイヤーアクションとの協業を進めているとのことですが、ワイヤーアクションの事業領域をうかがえますか?

松永氏:当社は、テレビ番組で放映された情報「テレビ放送メタデータ」を提供しています。テレビ番組を24時間365日、人的にモニタリングしてデータベース化しているのです。メディアは多様化していますが、今でもテレビの話題性や需要喚起の力は健在です。テレビに取り上げられることで生まれた需要と、デジタル上での行動をうまく掛け合わせてソリューション化することを目的に、データを作成しています。

株式会社ワイヤーアクション 代表取締役/株式会社電通 統合データソリューションセンター メディアインテリジェンス開発部 部長 松永久氏
株式会社ワイヤーアクション 代表取締役/
株式会社電通 統合データソリューションセンター
メディアインテリジェンス開発部 部長 松永久氏

MZ:テレビで流れた情報を、分析可能なデータの形にしているんですね。データアーティストとは、どのような形で協業しているのでしょうか?

山本氏:LPO事業もそうですが、当社はウェブマーケティングの中でも特に獲得領域を主に扱っています。しかし、データ分析の精度が上がるほど需要の刈り取りが進み、当社が把握するオンラインのデータだけでは新しい需要の創出が難しいという課題があります。

 そこで、ワイヤーアクションのテレビ番組のデータを当社のサービスに組み入れ、テレビの流行も含めて科学的に分析することで、需要の芽を見つけようとしています。


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