従来のSEMでは、「広告」と呼ばれながらも販売促進施策としての要素が強く、消費者によるインターネット検索から商品購入に至る直接的な効果のみで評価されていた。電通はGoogleとともに、検索結果からサイトに流入する直接的効果だけでなく、検索結果ページの表示方法の違いによる消費者のブランド価値評価形成の影響について分析を行った。

　電通はGoogleの協力を得て複数の業種・商品に関する調査・分析を行った結果、自動車など高価な耐久消費財と飲料など安価な消費財では、消費者の検索頻度や検索目的が異なることを確認したほか、SEOに代表される広告ではない自然検索での上位掲載と合わせて検索連動型広告を活用することで、ある飲料ブランドでは購入意向が30％以上も向上したという。

　両社は今後も継続的にブランド価値に関する調査・研究を行い、インターネット広告における新たなマーケティング手法と広告評価指標の確立を目指すとしている。

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